ｅＢＡＳＥは、外食業界向け情報サービス事業に月内に参入する。レシピを基に料理に含まれる栄養成分の量や、アレルギー物質の有無などを管理する専用ウェブアプリケーション（応用ソフト）を開発。消費者は、その情報をアプリで確認することで来店時に店員へ確認する手間を軽減できる。中小規模の飲食店や総菜店、外食チェーン店などに提案。“食の安心・安全に関する情報提供”という付加価値を訴求する。

専用アプリでは、ある料理に対して、どの食材をどれくらい使用するかを入力すると、その料理に含まれる栄養成分の量を自動計算し、アレルギー物質の有無を判定する。

月内にサービスを始める。３店舗以上に導入する場合、利用料金は１店舗当たり月２０００円（消費税抜き）。３年間で累計１億円の売り上げを目指す。消費者向けに情報公開できるサービスも４月に開始予定。

食物アレルギーを持つ人は、その料理を食べて問題ないかを食事のたびに確認する必要がある。だが、中小規模の飲食店ではそうした情報が十分に管理できていないことも多い。アプリ導入により来店客の不安感を取り除いて、集客力を高める効果などが期待できる。

ｅＢＡＳＥは商品情報交換データベースソフトウエアを使ったデータプールサービスを展開しており、多数のデータを保有する。特に市販加工食品関連データは約４０万件に上る。同データを活用してアプリを構築することで、情報入力の補助や高精度な自動計算といった機能を実現する。

加工食品メーカーや調理家電メーカー向けに対しては、料理レシピ情報の提供サービスとしても提案する。メーカーのウェブサイトと連動することで、加工食品や調理家電のＰＲにつなげられる。