製薬売り上げ世界トップのスイス・ロシュとのアライアンス戦略を最大限に活用し、順調に業績を伸ばしている中外製薬―。自己資本比率８０％程度を維持するなど、財務基盤も高い健全性を保っている。

同社が長年課題としているのが原価率の改善だ。０２年にロシュと結んだアライアンス契約により、抗がん剤「アバスチン」や「ハーセプチン」といった製品群の販売権を獲得した一方で、ロシュからの導入品が増えるにつれて原価率が上昇。ピークの１６年には５２・２％まで達した。

中外製薬は原価率改善のため自社開発製品の海外売り上げを伸ばし、営業利益率の向上につなげていくという姿勢を貫く。自社製品のリウマチ治療薬「アクテムラ」が海外で大きく成長したほか、１７年に米国で承認取得した血友病Ａ治療薬「ヘムライブラ」は世界で成長し２０年に売上高６０２億円を達成した。板垣利明最高財務責任者（ＣＦＯ）は「ロシュの持つ販売網や開発資源を活用できることが、海外での自社製品の成長につながった」とし、アライアンスの意義を強調する。

こうした取り組みにより、２０年の原価率は１６年から約１０ポイント低下し４３％にまで改善。１０％台で低迷していた営業利益率も、２０年１２月期は前期比６・３ポイント増の３９・１％と大幅に向上している。

同期のフリーキャッシュフローは１３５４億円と１９年１２月期に引き続き１０００億円以上を維持した。

中外製薬は自社開発のグローバル製品を毎年市場投入することを目標に掲げており、新薬の研究開発費を年々増やしている。改善してきたとはいえ、他の製薬企業の３０％台前後の原価率と比較すると依然として高いのは否めない。

板垣ＣＦＯは「ロシュ製品を安定的な収益基盤として確保しながら、自社製品を海外の大きな市場で売っていくことが成長の両輪」とし、今後もバランスを保ちながら原価率をコントロールしつつ成長を目指す。