日本工作機械工業会（日工会）が発表した５月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比２・４倍の１２３９億３６００万円だった。７カ月連続の増加で、１２００億円を上回るのは３カ月連続。外需は２０１８年６月以来３５カ月ぶりに９００億円を上回り、内需も３カ月連続で増加していることから、日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「内需、外需ともに着実な回復が続いている」とした。

内需は、営業日数の少なさや補助金の公募待ちによる発注控えの影響により、３カ月ぶりに３５０億円を下回った。

ただ、前年同月比の業種別では一般機械や自動車を中心に全１１業種で増加した。会員からのヒアリングで今後の商談・引き合いの動きもうかがえるため、稲葉会長は「外需の回復に比べて若干勢いに欠けるものの、緩やかな回復の動きに変わりはない」と強調した。

外需は７カ月連続の増加となった。中国は一般機械や電気・精密向けが好調で、前月を抜き過去２番目の受注額となった。欧州は２６カ月ぶりの１７０億円超えで、北米も２６カ月ぶりの２２０億円超え。いずれも自動車や一般機械の投資拡大などにより、４カ月連続の増加となった。

また、日工会が同日公表した２１年７―９月期の工作機械受注予測ＤＩ（「増加」と答えた企業の割合から「減少」と答えた企業の割合を引いた値）は、２１年４―６月期から横ばいのプラス１７・６で、３四半期連続のプラスとなった。ただ、「増加」と「減少」が減って「保合」が増えたことから、稲葉会長は「増勢は弱まるものの増加傾向が続くとみられる」とした。