トヨタ自動車は素材メーカーなどの研究開発のデジタル変革（ＤＸ）を加速させるデータコンサルティング事業を始めた。実験データの解析や蓄積管理、データ活用を技術支援する。伴走して顧客企業での人材育成にもつなげ、材料開発に人工知能（ＡＩ）技術などの情報科学を用いるマテリアルズ・インフォマティクス（ＭＩ）を普及させる。ＭＩは素材大手が取り組むものの、産業界への普及はまだ途上にある。トヨタが旗振り役になることで普及が加速する。

データコンサルティング事業によるＭＩ支援は、トヨタの新事業開発プロジェクトの一つ。これまで無償でサービス提供しており、既に磁石やゴム、触媒などの開発で実績がある。このほど有償での提供を始めた。２０２１年度は１０社程度への提供を計画する。

材料開発の実験データをＡＩ技術や情報処理に適した形で加工し蓄積、活用する。トヨタはデータ蓄積や解析ツールを備えたクラウドサービスを提供した上で、同社の技術者が伴走し、顧客がデータを蓄えるシステムや組織文化を整えるのを支援する。３カ月１サイクルを想定。実際にＭＩでデータから知見を引き出し、この過程で顧客企業の人材育成につなげる。

ＭＩでは、ＡＩや統計処理などのデータ活用を代行する事業者が出てきている。ただＭＩの普及には、データ活用以前にデータの蓄積や前処理に課題があったという。素材メーカーなどでは個々人がデータをそれぞれのフォーマットで保管することが多いが、トヨタのクラウドサービスによってこれを一括で保存。データを死蔵させない体制を整える。

トヨタの材料研究は先端を走るが、素材メーカーにとっては直接的な競合にならない。そのため中立的な立場から業界のＤＸ支援を進められるのがメリットとなる。