日本工作機械工業会（日工会）の飯村幸生会長（芝浦機械会長）は、２０２１年の日本メーカーによる工作機械の受注高を１兆２０００億円とする見通しを明らかにした。新型コロナウイルス感染症や米中貿易摩擦の懸念はあるものの、半導体製造装置や自動車関連の需要が増えることで３年ぶりの増加を見込む。

総額の内訳は、内需が４５００億円、外需が７５００億円。外需は、中国で幅広い業種での好況が続くほか、欧米やインドでも景況改善が進むと見る。

２０年は米中対立の激化や新型コロナの感染拡大により、市況が低迷した。受注環境は４―６月期を底に、緩やかに持ち直してきているが、年間受注額では１０年ぶりに１兆円を下回る見込みだ。