国内乗用車メーカー７社の業績が新型コロナウイルスによる最悪期から回復傾向にある。４社が２０２１年３月期連結業績予想を上方修正した。７―９月期では新車需要の持ち直しなどで、４―６月期と比べ全社が営業利益を拡大、または営業損益の赤字幅を縮小した。２１年３月期は全需の縮小が見込まれる中、収益力や魅力的な商品の投入が各社の業績を左右しそうだ。

コロナ禍　最悪期脱す　回復局面に備え

「４―９月を二つに分けると、後半の７―９月はかなり前期に比べ回復した」。トヨタ自動車の近健太執行役員は２０年４―９月期連結決算をこう振り返る。４―６月期は世界販売が前年同期比５割落ち込む中、営業利益は１３９億円の黒字を確保し、底力を示した。７―９月期も世界販売が同２割減少したが、営業利益は５０６０億円に急増した。

その要因の一例として豊田章男社長は「ラインが止まっている時にこそできる仕事もある」と指摘。現場の社員が需要の回復に備え、４―５月の工場停止期間を利用し、１日当たり最大約５０台増産するため生産ラインスピードの４秒短縮を実現。その後の急な増産では人を増やさずに対応するなど、地道な取り組みの積み重ねにより需要の回復局面をとらえて収益拡大につなげた。

ホンダは中国を中心に販売を回復したが、４―９月期の４輪車の世界販売は前年同期比２割減少するなど厳しさが続いた。一方、強い事業基盤構築のため「全ての領域で抜本的に事業活動の見直しを行った」（倉石誠司副社長）。その結果、一般管理費の抑制やコストダウン効果などで約２０００億円の利益改善を実現。４輪事業の営業損益は４―６月期の１９５８億円の赤字から、７―９月期は１２５３億円の黒字に転換するなど、高い収益力を示した。

構造改革に取り組む日産自動車は４―６月に販売減の影響を吸収できず収益が悪化した。７―９月期は規模より利益を重視した販売を継続する中、世界販売を４―６月期と比べ６４・１％増の１０６万台（前年同期比１６・９％減）に回復した。一方、生産能力削減などで固定費を着実に圧縮し、営業損益の赤字幅を縮小。内田誠社長は２３年度までの構造改革計画を「一切の妥協なく進めていくことに変わりはない」と意気込みを示した。

マツダは世界販売が４―６月期の前年同期比３割減から、７―９月期は同１割減に改善。藤本哲也常務執行役員は７―９月期では米国などで販売機会を着実に取り込む一方、固定費の抑制を加速して、「業績は想定以上に改善した」と評価した。