鉄鋼生産に使う「黒鉛電極」を稼ぎ頭としていた昭和電工と東海カーボンが試練の時を迎えている。両社は高品質品で世界２強。黒鉛電極の急速な収益悪化に加え、他の事業も新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済低迷の影響を受けた。両社は黒鉛電極依存からの脱却を目指し、大型Ｍ＆Ａ（合併・買収）を実施したばかり。構造変革は待ったなしだ。（梶原洵子）

試練の時…大幅減産継続で適正在庫目指す

ここ数年、両社の黒鉛電極事業の業績はジェットコースターのようだ。２０１７年１―６月はほぼ収支トントンで、同年後半から上昇。

１８年は両社とも黒鉛電極関連セグメントの売上高営業利益率が５０％前後となる好業績をたたき出した。全社営業利益に占める同セグメントの比率は７０％台。だが、１９年後半から悪化、２０年通年で同セグメントの営業赤字を見込む。顧客の鉄鋼メーカーの在庫調整の長期化や黒鉛電極の価格下落に加え、高値の原料在庫も収益を圧迫する要因となっている。

両社は需要環境の悪化を受け、大幅な減産を実施している。東海カーボンの長坂一社長は５日に開いた電話カンファレンスで、「７０％の減産幅を継続する」と説明した。設備稼働率は約３０％。２１年から徐々に稼働率を上げる見通しだが、鉄鋼不況の先行きが見えず、同事業の本格的な回復は２１年末以降の可能性があるという。全社の２０年１２月期の営業利益は前期比８８・８％減の６１億円を見込む。

昭和電工は５月時点で稼働率３０―４０％と言及した。需要環境が改善していないため、現在も大幅減産を継続中とみられる。２０年末までに在庫適正化を目指す。２月には独マイティンゲン工場の閉鎖を決定。２１年上期までに完全に停止する計画で同社の黒鉛電極の生産能力は従来比４万トン減の年２１万トンとなる。

昭和電工の森川宏平社長は１２日にオンラインで開いた会見で、「２０年下期（７―１２月）は半期６万トン体制で損益分岐点稼働を実現する」と説明。同社の通常の販売量は年１８万トン。２０年の販売計画は１１万トン弱で、需要が回復すれば大幅増益を狙える水準にしていく。

ただ、世界的に鉄鋼生産が回復する兆しはない。世界で唯一、中国の粗鋼生産は増加しているが、黒鉛電極を使う「電炉法」だけでなく、多くは「高炉法」で生産したもの。また中国で使われる黒鉛電極は日本勢が得意とする高品質品が少なく、恩恵も少なめだ。

そもそも黒鉛電極の収益が乱高下する理由は、電炉法による生産拡大の期待が高い一方、生産できる量は主原料のニードルコークス供給量によって一定の上限があるためだ。電炉法は、黒鉛電極を使って鉄クズを溶かして鉄を作る。鉄鉱石を熱で溶かして鉄を作る高炉法に比べ二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が少なく、エネルギー使用量低減に貢献できるとして脚光を浴びた。

要求品質の高い自動車用鋼板へ採用を目指すメーカーもある。

このため一度需要に火がつくと黒鉛電極もニードルコークスも取り合いとなり、価格が高騰する。そして現在のように需要が冷え込むと、顧客もメーカーも高値在庫に苦しめられるというわけだ。

両社は中長期で電炉による粗鋼生産の比率が上昇する見方を崩していない。ただ、激しい価格競争が一層収益を圧迫する状況に、東海カーボンの長坂社長は「業界の構造的な問題もある」と、苦言を呈する。徹底的な防衛策で需要回復を待つとともに、健全に成長できる環境も求められる。

Ｍ＆Ａ推進　アルミ精錬・先端材料に活路

両社は黒鉛電極で得た利益を元手にＭ＆Ａを行い、新たな成長の推進力にしようと狙った。

東海カーボンは、４年間で総額１８００億円のＭ＆Ａを実施。目玉は１９年に買収した独コベックス（現・東海コベックス）と２０年に買収した仏カーボンサボワ（現・東海カーボンサボワ）が担うアルミニウム精錬用カソード電極事業だ。長坂社長は「楽しみな製品」と語り、黒鉛電極とタイヤ材料のカーボンブラックに次ぐ柱に育成する。

アルミ精錬用カソードは、アルミ製造時に取り換えて使う消耗品。自動車などの軽量化ニーズを受けてアルミ需要が拡大すると同製品の需要も増える。

長坂社長は「コベックスがなければ、サボワを買収しなかった」と話す。当初、サボワ買収に向けて新興国企業が動いていたが、東海カーボンは技術流出を恐れて短期間でサボワ獲得に動いた。

新型コロナで想定以上の逆風下にあるが、統合作業を推進してシナジー最大化を図る。

昭和電工は半導体材料などの情報通信分野や自動車分野の強化を狙い、約９６００億円を投じて日立化成を買収した。１９年の買収決定時から巨額投資による財務状態の悪化が懸念されていたが、鉄冷えと新型コロナによる世界経済の減速で、状況は厳しさを増す。

２０年１２月期はのれん償却で１８０億円を計上し、営業損益は３００億円の赤字に転落する見通し。現時点の試算では、のれんの総額は約６０００億円にのぼるという。

非中核事業は売却検討

日立化成とシナジー最大化を追求する基本方針は変わらないが、合理化を加速して経済環境悪化に対応する。１２日の会見で森川社長は２０００億円規模の非中核事業売却検討を含め３０００億円規模の資産スリム化とコスト削減などで２１０億円以上の収益向上策を数年内に順次実行することを明らかにした。

非中核事業売却のほか、設備投資の厳選で５００億円、政策保有株売却などの資産圧縮で４５０億円以上を捻出する。６月末に完全子会社化を完了し、両社間の議論が進展。「ノンコア事業の定義がかなり明確になってきた」（森川社長）という。これと同時に、成長に向けたテーマも、半導体や自動車、人工知能（ＡＩ）活用などで具体化してきた。

強い逆風下での買収の成否はまだわからないが、決断が遅れれば、資金調達のハードルが上がった可能性があり、ギリギリのところで進化のチャンスをつかんだとも言える。新しい事業の柱での成長を有言実行できるか、手腕が問われる。