新型コロナウイルスの感染拡大を受け、トヨタ自動車は７日、グループと連携し医療現場の支援に乗り出すことを表明した。自社工場で医療用品の生産を始めるほか、医療機器の増産支援でも協力する。グループが持つ製造・物流面のノウハウや世界に展開するサプライチェーン網を活用し、感染症の治療や拡大防止に貢献する。日本の基幹産業である自動車業界が復興のけん引役となり、経済・社会の正常化を根底から支える構えだ。

「社会が一日も早く平時を取り戻せるよう、どのような貢献ができるか。トヨタグループとして可能な限りの協力をしていきたい」。サステナビリティ推進室の大塚友美フェローは、支援の意義をこう説明する。

医療用品では、現場で不足する医療用フェースシールドを貞宝工場（愛知県豊田市）で生産する。金型や３Ｄプリンターで製造し、生産量は週５００―６００個程度を想定する。早ければ月内にも量産に着手する。シールドは米国や欧州の自社工場でも生産しているほか、グループの部品メーカーでの生産も検討する。

医療機器メーカーに対してはトヨタ生産方式（ＴＰＳ）のノウハウを提供し、人工呼吸器などの増産に協力する。トヨタを中心に支援チームを結成し、医療機器の増産で課題を抱えるメーカーを支援する。トヨタのサプライチェーンを通じ、医療用マスクや防護服、体温計など衛生用品の調達支援に向けた取り組みも進める。

今回の支援について豊田章男社長から「トヨタ目線でなく、一人の生活者の目線で考えてほしい。そうすればやるべきことが見えてくる」との指示があったという。販売店や部品メーカーといった関係先の資金支援なども検討しており、今後も復興に資する多様な施策を内外に向けて展開していく。

トヨタグループの部品メーカーも、感染拡大防止に向け取り組みに着手する。アイシン精機は病院向けの簡易ベッド台や消毒液の容器、医療機関での簡易間仕切りといった医療現場の備品の生産の可能性について調査を始めた。

また各社は、主に製造現場の従業員向けマスクの生産も始める。デンソーは本社にクリーンブースを設置し、試作に着手した。月内に生産を始めて順次生産を拡大し、日産１０万枚を目指す。トヨタ紡織は４月上旬から刈谷工場（愛知県刈谷市）で量産を開始。当初は日産１５００枚を見込み、５月以降は生産ラインを猿投工場（愛知県豊田市）に移管し、生産量を日産１万２０００枚に増やす計画を立てている。このほかアイシンやダイハツ工業、日野自動車などでも検討している。