トヨタ自動車系のジェイテクトと愛知製鋼は4月から経営体制を大きく変える。ジェイテクトは執行役員を廃止し、取締役をはじめ46人の役員を半数程度に削減。愛知製鋼は役員階層を統合する。自動車産業は自動運転や電動化への対応など環境変化が激しい。両社は組織のスリム化で経営のスピードを加速する。

ジェイテクトは4月1日付で執行役員を廃止し役員を半数にする。17日にも発表する。同社の執行役員は現在、常務執行役員8人、執行役員22人で構成する。常務執行役員は「常務役員」に名称を変更し、現場のトップとして迅速な意思決定を行うとともに担当分野の執行責任を負う。執行役員は組織長や部長クラスなどと統合、新たな職位を設ける。

愛知製鋼は4月1日付で専務執行役員と常務執行役員を新たに設ける「経営役員」に統合する。経営陣の階層を減らすことで経営スピードを加速する。執行役員は従来の3階層から2階層になる。

19年にはトヨタが経営スピードの迅速化や若手社員の登用促進などを目的とした組織変更を実施。これに合わせトヨタグループの主要部品メーカー7社のうち、デンソー、豊田自動織機、アイシン精機、トヨタ紡織、豊田合成の5社は19年までに役員体制を見直していた。今回、ジェイテクトと愛知製鋼が追随し、全社が役員階層の削減を完了する。