日産自動車は、２０２０年度内の発売を予定する電気自動車（ＥＶ）の戦略車に、車載電池最大手の中国・寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）製の電池を採用する。日産が世界販売するＥＶ向けにグループ外の企業から電池を調達するのは初めて。既存の電池サプライヤーとの取引も継続する。調達先を広げ、地域や車種ごとに最適な電池を安定確保する狙いだ。

日産がＣＡＴＬ製電池を採用するのは、１９年に公開したコンセプトカー「アリア」をベースに開発する新型ＥＶ。まずは栃木工場（栃木県上三川町）で生産し、２０年度以降に日本や米国、中国市場に投入する計画。４輪駆動（４ＷＤ）が特徴で、現時点では「力強い走りを実現するには、ＣＡＴＬ製電池が最適だった」（日産関係者）という。電池形状についても初めて「角型」を採用する。

日産は中国政府のＥＶ普及策に沿う形で、ＣＡＴＬ製電池を中国専用ＥＶに採用した実績はある。しかし「リーフ」など世界展開するＥＶには、子会社だったオートモーティブエナジーサプライ（ＡＥＳＣ）製の電池を採用してきた。形状は「パウチ型」だった。

ＡＥＳＣは１９年に中国・エンビジョングループ傘下に入り、社名はエンビジョンＡＥＳＣグループに変更したが、日産が今も２０％出資する。日産は電池調達でエンビジョンＡＥＳＣとの取引を継続するほか、今後も新規開拓する。仕入れの安定化を図るとともに、ＥＶのサイズなどの仕様ごとに複数候補の中から最適な電池を選定しコスト、性能の両面で競争力を高める。日産はハイブリッド車（ＨＶ）にはパナソニックなどグループ外の企業の電池も採用済み。

電池はＥＶのコストや性能を左右する中核で、その調達戦略がＥＶの競争力を左右する。トヨタ自動車やホンダも取引先を広げるなどてこ入れしている。

１１年創業のＣＡＴＬは中国政府の強力な支援を受けて急成長。日系自動車メーカーでは日産のほか、トヨタやホンダとも取引・協業している。