住友理工が「ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）」と呼ばれる自動車業界の新潮流に対応するため、材料や製品の開発を加速している。第１弾として、自動運転向けに運転手がハンドルを握っているかを検知するシステムを完成した。緊急時に自動運転から手動運転へ切り替える判断をつかさどる重要なシステムで、２０２０年後半に量産する計画だ。

　開発したシステムは柔軟で電気を通す独自開発の特殊なゴム材料で作った「スマートラバー（ＳＲ）センサー」をハンドルに内蔵する。センサーに手が触れた際の静電容量の変化で、ハンドルを握っているかどうか識別する仕組み。

　「片手か両手か、ハンドルのどの位置に手が触れているかまで判別可能」（浜田真彰執行役員）という。ゴム材料の持つ柔軟性を生かし、ハンドルの曲面に沿わせてセンサーを設置できるため、ハンドルの意匠性を損なわないのも特徴だ。

　住友理工は道路の種類や天候など一定の条件下ではシステムが運転を担い、緊急時には運転手が操作する「レベル３」、一定の環境下で人間の関与なく走行できる「レベル４」の自動運転車での採用に照準を合わせる。

　センサーの検出回路はアルプスアルパインの協力を得た。浜田執行役員は「自社の技術だけでは高機能な製品は作れなかった」と指摘。「他社との協業で先端技術を持ち寄らないと、ＣＡＳＥの開発スピードに対応できない」と続ける。新時代への適応には、オープンイノベーションが一つの解となりそうだ。
（名古屋・長塚崇寛）