太平洋セメントは、２０２３年までにセメント製造の焼成工程で使う石炭の使用比率を現在の８５％から５０％に引き下げる。石炭の代替燃料として廃プラスチックの比率を１５％から５０％に増やす。結果、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を約１割削減する。６００億円を設備投資し、２３年までに国内全ての工場で合計１２基のキルン（回転釜）を廃プラに対応できるようにする。脱石炭が叫ばれる中、環境対策への取り組みを強化する。

　６００億円の設備投資にはキルンの増強や、プラスチックの燃焼に伴って発生する塩素濃度を下げるための設備の設置などが含まれる。１基当たり５０億円をかけて、整備を進める。今後、廃プラにはカーボンファイバーが増えていくとされており、雑多な廃プラへの対応にも備え、設備の機能を強化する。

　廃プラは関東など都市部で多出するため、主力工場の上磯工場（北海道北斗市）や大分工場（大分県津久見市）には輸送している。函館港に定期船を就航させるなど、スピードを上げて廃プラへの対応を進めている。

　セメントは１トン当たりの製造に伴い、約７００キログラムのＣＯ２を排出する。ＣＯ２排出量の内訳は約５５％が石灰石の脱炭酸、約３５％がキルンでの焼成によるエネルギー、約１０％が電力使用によるもの。太平洋セメントでは環境対応として、各地で実証実験を行うなど積極的に技術開発を進めており、ＣＯ２を最も多く排出する石炭使用量の大幅削減に臨む。

　同社は、ＣＯ２排出量を５０年に００年比８０％削減する目標を掲げている。