日本原子力研究開発機構と千代田テクノル（東京都文京区、山口和彦社長、０３・３８１６・５２４１）は、地表の放射性物質の分布状況を、特殊なカメラを搭載した飛行ロボット（ドローン）を使って上空から測定するシステムを開発した。地上を歩いて測定する従来の方法より短時間で調査が可能で、福島県の帰還困難区域の除染作業などへの活用が期待できる。本年度中に千代田テクノルが製品化する予定だ。

　「コンプトンカメラ」と呼ばれる小型で軽量なガンマ線の測定装置をドローンに積み、約１５メートル上空を飛びながら地表の放射性物質の分布状況を測定する。立体的な地形図を作成し、放射性物質の濃淡を図上に色分けして表示することもできる。帰還困難区域内の約７０００平方メートルの敷地を調べる実験では、地上を歩く方法は生い茂る草木などに阻まれて半日以上かかったが、新システムは３０分未満で測定を終えた。