スタートアップ２８社が新卒者５０人を迎えて合同入社式を開いた。新卒の人数は平均１・８人と少ないが、集まることで横のつながりができる。新卒にとってスタートアップへの入社は成長へのチャンスがあると同時にリスクもある。スタートアップにとって新卒は企業文化をつくるための核になる人材だ。社外の同期とつながることで、キャリアについて悩んだ場面でも相談し助け合える。合同入社式が人材への中長期的な投資になっている。

チャンス・リスク一体　同期と相談、問題解決へ試行錯誤

　「私が新卒だったころ、同期にたくさん助けられてきた。起業した後も助けられている。このつながりをうちの新入社員にもつくってあげたかった」とＹＯＵＴＲＵＳＴ（東京都品川区）の岩崎由夏社長は合同入社式を企画した意図を説明する。岩崎社長はディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）の出身だ。入社当時の新卒は１００人。ライバルであり仲間だった。今の会社は同期のエンジニアと起業し、２０１９年度に１人新卒を採用した。合同入社式を開こうと経営者に声をかけて回り、社員数が３人から１００人以上までのスタートアップ２８社が集まった。

　入社式は新卒同士の自己紹介やグループワークに取り組んだ。２―６人程度のグループに分かれて資源や加工品を売買する「貿易ゲーム」で意見を戦わせる。ドクターズプライム（東京都中央区）の吉田惠里花さんは「なぜスタートアップを就職先に選んだのか。選んだ会社のどこに共感したのか聞けたのは大きい。この道を選んでよかったと勇気づけられた」という。新卒でスタートアップを選ぶ学生は、まだまだ少数派だ。キャリアで壁にぶつかったり、結婚や出産などの人生の岐路に立ったとき、同じ目線で相談できる同期は貴重な存在になる。

　新卒にとってスタートアップはチャンスとリスクが表裏一体だ。スタートアップでは入社してすぐ新事業を任されるなど、裁量も責任も大きい。誰も解決できていなかった課題をビジネスとして解いて事業を回すため、常に悩みながら試行錯誤していくことになる。相談相手は多い方がいい。

　また成長している中小企業やスタートアップは優秀な人材が多い。一人ひとりが抜きんでていないと、小さな組織は回らないためだ。そこに新卒が入るとスキル面で差ができ、どうしても浮いてしまう課題があった。だが近年は企業側も新卒側もインターンシップを通して時間をかけて人物や組織を見極めている。

　ＨＥＲＰ（東京都品川区）の庄田一郎社長は「純粋に即戦力を採用してきたら新卒者ばかりになった」と振り返る。同社は１７年３月に設立し、同年１２月に入社した３人は新卒だった。現在は約４０人の所帯になった。カンム（東京都渋谷区）の知久翼最高執行責任者（ＣＯＯ）は「新卒と中途採用という区別はない」と説明する。同社は全体で２０人。「いい人が入っても、辞めてもインパクトが大きい。入社時点で仕事ができる人を採る」という。

企業文化を醸成　インパクトある人員採用

　スタートアップにとって新卒は企業文化の中核となる人材。ｈａｃｈｉｄｏｒｉ（ハチドリ、東京都千代田区）は１９年に初めて新卒を迎えた。伴貴史社長は「新卒者にとって我々のカルチャーがファーストカルチャー（初めて触れる企業文化）になる。スタートアップがカルチャーを醸成していく上でとても重要な存在」と指摘する。ＰＯＬ（ポル、東京都中央区）は３５人のスタートアップが１２人の新卒を採用した。研究者照会サービスが成長フェーズにあり体制の大幅拡充を決めた。加茂倫明社長は「組織のカルチャーにインパクトのある人員増になる。これを機に強いカルチャーをつくっていく」と気を引き締める。

　ビジネスライクに雇用関係を結ぶことが多い中途採用に比べ、新卒とは本質的なところでぶつかる場面も増える。新卒の純粋な問いに組織として一つひとつ応えていくことで、企業理念や文化が醸成されていく。

　ＨＥＲＰの庄田社長は「スタートアップには常識を常識と思わない人が必要。例えば朝１０時に出社する意味を問われる。現在、１４時前に出社してくる新卒はいない」という。システム開発などのプロジェクトを分割し管理する仕組みを整備し、一人ひとり独立して開発できる環境を整えた。

　オンヨミ（東京都港区）の大宮英嗣社長は「近年、新卒の優秀な層がスタートアップに流れていて、普通に東京大学卒業生を採用しているスタートアップもある」と説明する。アルバイトなどのマッチングアプリを展開するタイミー（東京都文京区）の森田晃インサイドセールスマネージャーは「新卒はサービスをユーザー目線で設計できる。いまの大学生の刺さるサービスでないと生き残れない」と指摘する。

　合同入社式の後も合同研修などで継続的に同期に会う機会を設けていく予定だ。同期同士のつながりだけでなく、別のスタートアップの経営者と接することで励まされ、次の成長の目標を見つける効果がある。スタートアップごとに待遇面などを比較され、人が移動するリスクもあるが、ＹＯＵＴＲＵＳＴの岩崎社長は「ミレニアル世代（インターネットが普及した環境で育った世代）は常に情報交換している。合同入社式の有無に関係なく、スタートアップは一人ひとりと待遇を交渉していかないと負ける。それよりも成長ノウハウを共有していくことの方が大切だ」と指摘する。

　ＳＡＲＡＨ（サラ、東京都台東区）の高橋洋太社長は「自分は大学時代に起業して大企業は知らない。同じ時期に起業していたり、スタートアップにいった奴らが飲み仲間だった」と振り返る。その後、新規株式公開（ＩＰＯ）を成功させた社外同期が、同社に出資するエンゼル投資家になっている。合同入社式では各社の新卒たちの思いを聞いて、自分が起業したころを思い出した。「ここから成功者が出てくる。いま、つながりを作っておくことは必ず彼らのためになる」と語る。
（文＝小寺貴之）