任天堂とＬＩＮＥはスマートフォン向けゲームアプリケーション（応用ソフト）事業で協業する。共同でゲームアプリを開発・運営していく。第１弾としてパズルゲーム「ドクターマリオ」を基にした新しいパズルゲーム「ドクターマリオ　ワールド」を今夏に日米を含む約６０カ国・地域で配信する。配信元は任天堂。同社がスマホアプリで協業するのは３社目。

　任天堂はＬＩＮＥの参加交流型サイト（ＳＮＳ）利用者層を活用し、自社のゲームに触れる機会を広げる。ＬＩＮＥにとっては任天堂のブランド力や知見・ノウハウを生かす狙いがある。

　任天堂の古川俊太郎社長は「今後も良い話があれば（スマホ向けゲーム開発で）他社とのパートナーシップを積極的に検討する」としている。

日刊工業新聞2019年2月4日

古川社長「スマホ向け事業を収益の柱の一つに」

―家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」向けの自社ソフトウエアを、２０１８年１０―１２月に４本発売しました。
　「それぞれ順調に販売が伸びている。その中でも１２月に発売した対戦アクションゲーム『大乱闘スマッシュブラザーズ　スペシャル』は、初週の世界販売本数が５００万本を超えた。スイッチ向けソフトはもちろん、テレビとつなげる当社の据え置き型ゲーム機向けでも歴代１位の速さだ。ソフトと合わせてスイッチの販売も１１月中旬から勢いが出てる」

―ゲーム事業はスマートフォン向けを強化しています。
　「ゲーム機だけでなくスマホにも展開すると、ゲームのキャラクターを世界へ普及する力が格段に高まる。スイッチの販売は現在約６０カ国だが、スマホ向けゲーム『スーパーマリオ　ラン』は１５０カ国近くに普及している。時間はかかるが、スマホ向け事業を収益の柱の一つにしたい。複数のアプリケーション（応用ソフト）で複数分野へ展開しながら大ヒットを狙う」

―ディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）などと提携していますが、さらなる協業の方針は。
　「ＤｅＮＡとはスマホ事業を始める時から提携しており（関係の）度合いが違う。スイッチでも使っているアカウントシステムや複数アプリのサーバーの開発を進めている。提携は“良いお話”があれば検討する」

―ゲーム対戦競技「ｅスポーツ」と距離を取っているように見受けられます。
　「そういう印象を与えているようだ。当社のゲームは人と対戦し、周囲が盛り上がる。この楽しさの根幹はｅスポーツと通じる。その上で当社が目指すのは、年齢やゲーム経験の深浅を問わない、さまざまな方が参加するゲーム大会だ」
　
―ゲームの形態が多様化する中、開発人材を獲得する戦略は。
　「長期的な視野で考えている。競争力の源泉は社内の人材の総合力だ。独創的で時代に合わせて柔軟に変化できる人材を求めている。（業界の）競争が激しさを増す中、インターンシップ（就業体験）や採用広報などは、以前と比べて積極的に進めていく」

【記者の目】
　稼ぐ力の柱に育成を狙うスマホ向け事業は、ハードであるゲーム機の購入を前提としない。このため参入障壁が低く、成長が見込めるアジアなど海外市場の深耕に最適。一方、ハードとソフトが連動し利益を生み出す従来のビジネスモデルは最重視する。世界的にスマホというハードが普及する中、ゲーム機やソフトとのシナジーが課題だ。
（文＝京都・日下宗大）

日刊工業新聞2019年1月16日