凸版印刷は１９日、建装材にセンサーなどＩｏＴ（モノのインターネット）機器を組み合わせて、居住者の見守りや健康管理などにつなげる「トッパンＩｏＴ建材事業」を立ち上げると発表した。体組成計を組み込み、歩くだけで体重・体脂肪率などを取得する床材、ディスプレーと化粧シートを組み合わせてニュースなどの情報を表示できる壁材を順次投入する。同事業全体で、２０２５年までに約１００億円の売り上げを目指す。

　同事業の第１弾として、床材と圧力センサーを組み合わせた「ロケーションフロア＝写真」を１２月に発売する。同製品は踏まれた圧力で自己発電し、位置情報をクラウドサーバー経由で家族のスマートフォンや警備会社などに送れる。脱衣場やトイレなど、冬場にヒートショックが起きやすい場所での独り暮らしの高齢者の見守り用途を想定する。

　一般的な小学生程度の体重で反応するため、子どもや大型犬などの見守りにも有用だという。床材一式の価格は約２５万円から。特別な配線工事は不要で、新規物件のほかリノベーションなどでも活用できる。不動産事業者や住宅メーカーをはじめ、医療・介護業界、自治体などの需要を見込む。

　同日都内で会見した山中紀夫取締役常務執行役員は「デベロッパーなどとソリューションを作る」と述べた。