ある著名なテーマパークでは、収容人数の更なる拡大のための大規模な投資を公表している。別の遊園地では、入場料金を無料として、来場者数の大幅増を見込むという戦略を公表している。こうしたニュースに触れると、遊園地・テーマパークに遊びに行きたいなと思われるのではないだろうか。

「人数」より「売上」の伸びが大きい

　第３次産業活動指数では、入場者推移を元データとして、遊園地・テーマパークの活動状況を指数化している。遊園地・テーマパークの指数の推移をみると、2010年＝100として、2015年まで上昇基調だったが、同年からの３年間は、指数水準120に若干届かない状態で推移している。

　今回は、特定サービス産業動態統計調査のデータを用いて、 遊園地・テーマパーク（以下、「テーマパーク等」）の売上高に注目し、入場者数との動きの違いや、売上の内訳（入場料と物販等）の変化について、確認してみる。

　2017年のテーマパーク等の売上高は、６８３３億円、前年比３.８％上昇と順調な動きを見せている。この売上高と入場者数を比較しやすいように2010年基準の指数に変換したグラフをみると、基準年である2010年以降、人数の伸びよりも、売上の伸びの方が明らかに大きくなっていることが分かる。

単価は８０００円台に

　テーマパークの売上高が入場者数の増加以上に伸びているということは、一人当たりの売上高、つまり客単価が上昇しているということになる。確かに、2000年に5000円台半ばであった客単価は、2017年には8000円台の半ばに上昇している。

　そこで、売上高の変化を入場者数要因と一人当たりの売上（単価）要因に分けて推移を見てみる。すると、2003年と2004年を除き単価要因は、基本的に上昇寄与となっている。

　リーマンショック時（08年、09年）と東日本大震災時に人数要因は低下寄与となったが、その時期でも単価要因は上昇寄与を維持していた。

　また、一部施設での入場料値上げによって、2016年では人数要因は低下寄与となったが、単価要因の上昇寄与によって、その低下は相殺されている。2012年以降の、売上高の前年比プラスの要因は、単価の影響が勝っていると言えるだろう。

売上高の内訳の変化

　では、売上高の内訳を、入場料金・施設利用料（以下、「入場料等」）と食堂・売店売上高（以下、「物販等」）に分けて推移を確認してみよう。こちらも、比較しやすいように2010年基準の指数に変換したグラフにしてみる。

　入場料等と物販等の両指数は、2013年、2014年まで同じような推移だったが、その後、物販等指数の伸びが相対的に停滞し、入場料等指数が大きく伸びるという形で、動きに違いが出てきている。入場者一人当たりの売上げ８４００円のうち、４６００円が入場料等収入で、３８００円が物販等の収入になる。

　テーマパーク等の売上高の増加おいては、「入場料・施設利用料」収入への依存が高まっていることになる。テーマパーク等の売上高の増加は、入場者数の上昇というよりも、一人あたり売上高の上昇によるものだった。また、売上高を入場料等と物販等に分別してみると、入場料や施設利用料の上昇によるものだった。