スポーツ用品市場が拡大中、次の商機も

帝国データバンクが経営実態調査

 帝国データバンクはスポーツ用品小売り3919社の経営実態調査を行った。それによると2017年度の売上高合計は前年度比2・6%増の1兆3910億円となった。ここ数年、健康志向の高まりでフィットネスやランニング用のシューズやスポーツウエアの売り上げが伸びている。そのほか、ゴルフやアウトドアなどのウエアも多様化しており、スポーツアパレルを中心にスポーツ用品市場が拡大している。

 業歴別の社数をみると、「30―50年未満」が1633社で最も多かった。次いで、「50―100年未満」が1055社、「10―30年未満」は1023社となった。一方、「100年以上」は68社。

 17年度の売上高ランキングは1位がアルペンで2164億円だった。以下2位はゼビオ(福島県郡山市)で1457億円、3位はメガスポーツ(東京都中央区)で733億円、4位はヒマラヤで656億円、5位はヴィクトリア(東京都千代田区)で460億円となった。

 帝国データでは、19年のラグビーW杯日本大会や20年の東京五輪・パラリンピックといった大規模なスポーツイベントが控えており、スポーツ用品小売りにとっては商機となると予測。今後の成長には、電子商取引(EC)サイトの拡充やインバウンド(訪日外国人)需要の取り込みが重要だとしている。

日刊工業新聞2018年8月31日

葭本 隆太

葭本 隆太
09月02日
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売上高は13年度から右肩で上昇しています。ただ、少子化などにより、学生向けの販売を主体とする小規模業者は減収を余儀なくされているようです。

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