日立ハイテクノロジーズは９月をめどに、電子顕微鏡を使った「理科教育支援活動」を担う人員を現状の６倍となる１２人程度に増員する。同社の社員が小中学校や科学イベントに出向いて電子顕微鏡を使って実験する「出前授業」などに対応しやすくする。子どもの理科離れ防止や自社の認知度向上につなげるのが狙い。海外での取り組みの拡充も検討する。

　これまで理科教育支援活動は２人の社員が担当していたが、新たに有志で約１０人の社員が同活動のサポートに加わる。２０１７年は出前授業として国内外の１５校を訪れたほか、科学館などでのイベントや文部科学省のスーパーサイエンスハイスクール（ＳＳＨ）指定校への電子顕微鏡の貸し出しなどを実施。計１万１０００人が電子顕微鏡に触れるきっかけを作った。だが２人の社員は移動日を含め２００日間、同活動に関わっており、負担の解消が課題となっていた。

　出前授業では、蚊の口の先端の形状を電子顕微鏡で観察したことが肌に刺しても痛くない注射針の開発につながったという事例などを紹介。身近な生活に同社の電子顕微鏡が生かされていることを伝え、理科への関心を高め同社の技術力をＰＲしている。科学館などではイベントがきっかけで電子顕微鏡の購入につながることもある。

　将来は理科教育支援活動の専任の職員を３人程度、サポート人員は２０人程度に増員することを検討。同活動の専任職員は日本と米国にしかいないが、今後は英国や中国などでも同様の体制を構築する考え。

　ＣＳＲ本部ＣＳＲ・コーポレートコミュニケーション部の松崎倫明部長代理は「活動を機に理科や当社に興味を持つ人が増えてほしい」としている。