石油元売り最大手のＪＸＴＧホールディングスが次世代を見据えた体制づくりを急いでいる。原油価格の上昇と原油処理能力の削減による需給適正化で足元の業績は好調だが、「電気自動車（ＥＶ）時代」の足音が確実に大きくなっているからだ。ＥＶ対応に伴う製販体制の見直しと収益源の多様化が課題になる。

　「この１年の変化は大きい。危機感はかなり増した」。ＨＤの中核会社であるＪＸＴＧエネルギーの杉森務社長は２０１７年末に現状認識をこう示した。

　石油元売り各社は人口減少とＥＶの普及でガソリン需要が中長期的に減少することは織り込み済み。とはいえ、１７年にＥＶ時代が一気に近づいてきたのは想定外だっただろう。

　各国が相次いでガソリン・軽油車の販売を停止する方針を示し、最大市場の中国も近い将来のガソリン車の禁止を打ち出した。ＥＶシフトに出遅れ感のあった日系メーカーも重い腰を上げ、堅調な業績の石油元売り各社も中長期の不透明感が増す。

　ＪＸＴＧは国内のガソリンシェア５割を超え、１万３０００の給油所を展開するだけに業界のみならず地方経済への影響も大きい。社内に専門のチームを立ち上げ、「ＥＶ向けの利用など給油所のさまざまな活用を検討している」と語る。

　ＥＶ対応だけでなく、新事業の種もまく。研究開発を強化している機能材分野では２５年度頃までに１０以上の製品を事業化し、それらの利益で１００億円以上を目指す。自社コークスを原料としたリチウムイオン電池用の性能を高めた電極材や再生医療用の素材の開発構想がある。

　豊岡武裕機能材事業化推進部長は自社の開発体制を「１００点を目指さない」と語る。要素技術は荒削りな段階でも展示会などに出品し、市場のニーズを探る。

　有望と見込んだテーマは担当者を増員したプロジェクトチームを編成し、事業化にかかる期間を短縮する。開発現場に柔軟さと速さを兼ねそなえることで、意思決定が早い海外メーカーなどからも取りこぼしをなくす。

　石油元売り各社はガソリン需要の緩やかな減少に対応するように、事業構造も変えていくことになることは間違いない。給油所など拠点の有効活用や、石油精製の連産品や精製過程で培った技術をいかに活用するか。

　業界の「巨人」の取り組みは、日本にＥＶ時代がいつ本格的に到来するかを計る指標になるかもしれない。
（文＝栗下直也）