訪日外国人旅行客（インバウンド）の増加などを背景に、鉄道車両内や航空機内で使える無線ＬＡＮの無料サービスが広がっている。鉄道ではＪＲ東日本やＪＲ東海が、今夏に新幹線でサービスを始めると発表。国内線航空機では日本航空（ＪＡＬ）に続き、全日本空輸（ＡＮＡ）も４月にサービスを始める予定。サービス導入が本格化している。

　ＪＲ東日本などは２０１７年１１月、無線ＬＡＮサービスについて、１８年夏に東北、上越、秋田、北陸の各新幹線で始めると発表した。ＪＲ東の冨田哲郎社長は「インバウンドからネット接続環境の要望が強い」と導入理由を明かした。

　ＪＲ東海は今夏から順次、東海道・山陽新幹線「Ｎ７００Ａ」の自社車両に無線ＬＡＮサービス導入する。柘植康英社長は「訪日客に一層、快適に旅行頂ける」と発言。相互乗り入れするＪＲ西日本も歩調を合わせて導入する予定で、近々にも最終判断する。

　ＪＲ東海もＪＲ東と同じく、各車両にモバイルルーターを搭載する方式を採用して短期間で計画をまとめた。従来のように鉄道専用の技術開発ではなく、汎用技術の活用で導入のハードルは下がった。新幹線に限らず、鉄道やバスなど陸上輸送においては、モバイルルーターを使って比較的安価に無線ＬＡＮサービスが導入できる。

　国内線の航空機内では日本航空（ＪＡＬ）が１７年２月から無料で提供している。「無料化が奏功し、個人需要が伸びた」（斉藤典和同社専務）といい、ビジネス・レジャー客を問わずサービスは好評だ。

　競合する全日本空輸（ＡＮＡ）は昨秋まで「通信容量が限られ、無料化すると機内から通信できなくなる可能性がある」（平子裕志社長）と慎重な姿勢を崩さなかった。ところが１７年末には、１８年４月から国内線機内で無料サービスを提供すると発表した。

　衛星回線を使う空のネットサービスは多額の初期投資と運用費が必要。それでも普及が加速する背景には、航空会社間の熾烈（しれつ）な競争がある。

　観光庁は訪日客４０００万人の政府目標に向けて公衆無線ＬＡＮ環境の整備を促進。２０１９年から徴収する予定の国際観光旅客税（出国税）の使途の一つにも挙げる。訪日外国人らから、無線ＬＡＮサービスを求める声が強まるのは必至で、各社が対応を迫られている。
（文＝小林広幸）