古河電気工業の車載レーダー事業が好調だ。マツダが２月に発売した主力スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ―５」に初採用されたのを機に、足元で当初想定比２倍の生産量で推移する。歩行者や自転車など車の周辺にある対象物を高精度に認識できるのが特徴で、通信インフラ事業で培った技術を生かして製品化に結びつけた。既存事業の枠を超え、グループが一丸となって自動車関連事業の拡大を目指す。

　「古河電工さんが車のレーダーをつくっているなんて知らなかった、と言われた」。レーダーの開発を主導した子会社の古河ＡＳ（神奈川県平塚市）の板橋茂樹技術開発４部部長は、１月の車載レーダー量産開始当初、取引先が示した反応についてこう振り返る。古河電工グループは、車向けはこれまでワイヤハーネスサプライヤーのイメージが強かったからだ。

　古河ＡＳが開発したのは「準ミリ波レーダー」と呼ぶミリ波レーダーの一種で、車の周辺を監視し衝突事故を防ぐ自動運転や運転支援システム（ＡＤＡＳ）に欠かせない部品だ。一般的な準ミリ波レーダーは周波数２４ギガヘルツ帯を使って連続的に電波を送り、送信波と反射波の時間差から対象物との距離や相対速度を割り出し、危険回避につなげている。

　ただ同方式の場合、同じような位置に車や歩行者など複数の対象物があるとガードレールなど反射波の強い物体に他の物体の反射波が埋もれやすく、特に歩行者の検知がしづらい課題があった。

　これに対し、古河ＡＳは電波を断続的に送るパルス方式を車載レーダーに世界で初めて採用。強い反射波の影響を受けずに、対象物を個別かつ正確に認識できるようにした。車から１メートル以内の近距離にある対象物の検知も可能だ。

　通信インフラ事業などで培った信号伝送や高周波技術を応用するなど、車部品を専業にする競合他社にはない異業種ならではの知見を生かしたことがパルス方式採用の高機能レーダー開発につながった。マツダ「ＣＸ―５」や派生車種の後方監視用として採用後、順調に生産を伸ばし、三重県内の工場はフル稼働が続いている。

　古河電工は成長が見込める自動車関連事業を拡大する中期経営計画を掲げている。主力のワイヤハーネスとともに、電子部品の拡販で計画を達成する考えで「車載レーダーはキーデバイスの一つ」（坂井範秀古河電工執行役員）と位置付ける。

　車載レーダーは今後、交差点での衝突事故を防ぐため、車前方の左右両側にも採用されるようになるなど車１台当たりに搭載する数が増え、市場が拡大する見通し。古河電工はこうした動きを踏まえ、２０年度をめどに認識能力をさらに高めた新型を量産する考え。同時期に車載レーダー事業の売上高を１００億円規模にする。

（文＝下氏香菜子）