エンジン部品減少に備えトヨタがサプライヤー支援、その中身とは?

豊田通商が取引先が紹介

トヨタ自動車の豊田章男社長

 トヨタ自動車は豊田通商と組み、中小サプライヤーの販路拡大を支援する。豊田通商の取引先である日本や中国、欧州などの企業をトヨタのサプライヤーに紹介する。トヨタ以外の完成車メーカーや異業種に販路を広げてもらう。電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)など内燃機関を持たない電動車の普及に備え、エンジン部品を中心としたサプライヤーの事業成長をグループで後押しする。  トヨタはこのほど豊田通商の協力を得て、中小サプライヤーの販路拡大や事業参入の支援を本格化した。まずは豊田通商を通じ、中国の大手自動車メーカーや国内大手農機メーカーなどとサプライヤーを仲介。新規事業の立ち上げに向けた課題や困りごとにも、きめ細かく対応していく。  トヨタは2025年に電動車を550万台以上販売する計画を掲げる。部品点数が最大1000点近くに上るエンジンを搭載しないEVやFCVの普及は、調達網に変化をもたらすのは必至だ。既存サプライヤーの成長支援を体系的に行うことが必要と判断した。  ただ、25年時点ではハイブリッド車(HV)とプラグインハイブリッド車(PHV)が電動車の8割を占めると見ており、エンジン需要は当面続く見通し。サプライヤーの経営基盤が盤石なうちに将来への備えを促す。  自動車産業は電動化や自動運転など変革を迫られ、業界再編の波が押し寄せている。トヨタはグループ再編を加速し、10月末には日立製作所とホンダが傘下の自動車部品メーカーの合併を決めた。サプライヤーも大手・中堅で再編が進む一方、中小の事業継続が課題となっている。

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