車室全体を企画・提案

トヨタ紡織は２０３０年度（３１年３月期）に売上高を２３年度見通し比１１・７％増の２兆２０００億円、営業利益を同６１・３％増の１５００億円とする新中期経営計画を策定した。シートや内装部品などのハードウエアだけでなく、車室空間全体を企画・提案できるサプライヤーに成長し、付加価値を高めて売り上げを伸ばす。また主要顧客であるトヨタ自動車向け以外の販売も現状比３倍以上にする。

ソフトや車室内システムの受注増に向け、トヨタグループをはじめ他社との連携・協業を加速する。自動運転の普及に伴い車室空間の自由度が高まると予想される中、これまでのシートや内装品に加え「熱や光、音などの制御技術の『手の内化』を図る」（角田浩樹執行役員）。

トヨタ向け以外については、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）やマツダなどトヨタのアライアンス（連携）メーカーを「戦略ＯＥＭ」と位置付け受注増を目指す。中国、米国などの電気自動車（ＥＶ）新興メーカー向けにも受注活動を推進している。

２６―３０年度の５年間累計で６０００億円の成長投資を計画。電動化対応や車室空間関連などの研究開発費に３０００億円、モノづくり競争力強化などの設備投資に３０００億円を充てる。