トヨタ自動車グループの大手部品メーカーで、人件費の上昇が目立ってきた。豊田自動織機やトヨタ紡織などの２０２３年４―６月期連結決算では、労務費による営業利益の押し下げ額が前年同期に比べて拡大。コロナ禍前と比較しても全体的に負担増が目立つ。国内での賃上げのほか、北米を中心としたインフレに伴う人件費高騰への対応とみられる。今後は自動化など各社の生産効率化対応が加速しそうだ。

人件費による営業利益へのマイナス影響を公表している各社の２３年４―６月期決算資料によると、豊田自動織機は前年同期比１・９倍の１０５億円、トヨタ紡織は昇級と労務費の合計で１・６倍の３５億円、豊田合成は間接労務費として１６億円（前年同期は労務費として４億円）の押し下げ要因だった。地域別の影響を公表しているトヨタ紡織と豊田合成では、日本と米州が半分以上を占めている。

自動車販売の回復に伴い生産が増えており、人件費は上昇傾向にある。生産が好調だったコロナ禍前と比べても、その額は広がっている。例えば豊田自動織機は１９年４―６月期の人件費影響額が１５億円で、トヨタ紡織や豊田合成も１０億―２０億円程度にとどまる。

またデンソーは２３年４―６月期は人への投資が前年同期比で７０億円の押し下げ要因だったが、労務費は同１０億円改善した。一方で１８年４―６月期、１９年４―６月期の労務費負担は５０億円程度。人への投資分と合わせると、人件費の増加傾向がうかがえる。

国内では２３年春闘の賃上げ率が３０年ぶりの高水準となる３・５８％になるなど、賃上げが活発化。加えて世界的なインフレも続いている。各社はコロナ禍を契機に、原価改善活動の徹底や損益分岐点の引き下げなどを実施。特に人手不足が深刻化している北米では、事業再編や自動化投資などを積極化し、収益基盤の強化を加速している。

こうした状況は今後も続きそうで、事業の効率化の動きが強まるとみられる。