医工連携で東京医科歯科大学とソニーが連携し始めたのは２００４年とかなり早い。大学内にオープンラボを設置し企業が入居すること自体、先駆的だった。同社のメディカル事業ユニット立ち上げに先立ち、１１年に包括連携協定を結んだ。

　最新医療テーマの勉強会、同社技術の学内展示会、教員の初期の研究提案支援など多様な活動を展開。共同研究は５年間で３０件超、多くの学会・論文発表につながった。

　中でも同社技術者約５０人が参加してきた教育プログラムは、同社のエレクトロニクス機器を民生用から医療用へ発展させるうえで力となった。講義で基礎医学や医療倫理を学ぶ聴講生型、１年間フルタイムで研究にも携わる研究生型がある。

　ここから実用化につながったのが３Ｄ（立体映像）の医療用ヘッド・マウント・ディスプレー（ＨＭＤ）だ。内視鏡手術の医師が頭部に装着すると、手術患部の奥行きを高精細・高精度に把握でき作業が容易になる。

　センサーや画面切り替えのニーズに、同社技術者が応えて約２年でめどを付けた。「既存機器を使っていた教室が“開発マインド”を持つよう変わった」と木原和徳特任教授は強調する。

　ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ（東京都港区）の矢田博昭研究開発担当ＶＰは、「工学部がある総合大学ではなく、今回のように『学の医』と『産の工』と役割分担できたのがよかった」と振り返る。同大はこれをモデルに、医療新規参入の別企業で包括連携の設計に動きだしていく。