量販店やコンビニエンスストアが、店舗のトイレを工夫している。性的少数者（ＬＧＢＴ）や車いす利用者を含めて、「誰もが使いやすいトイレ」を整えることで来店者の増加を図っている。トイレという店舗に不可欠なインフラを充実させることで、「ついでに買う」「トイレを借りたお礼」といった消費が見込めるメリットもあるようだ。

ＬＧＢＴ念頭に

　ドン・キホーテ（東京都目黒区）は、１２日に東京都渋谷区で開いた旗艦店「ＭＥＧＡ（メガ）ドン・キホーテ渋谷本店」に、「オールジェンダー」トイレを３室設けた。性別に関係なく使うことができる。

　ＭＥＧＡドン・キホーテ渋谷本店の池上維彦店長は、オールジェンダートイレを設置した理由を「男性だが女性トイレを使いたい、しかし、周りから白い目で見られるといった声を聞いていた」と説明する。

　渋谷区が２０１５年に日本で初めて、同性同士のパートナーシップを公的に認める条例を施行するなど、ＬＧＢＴを念頭に置いた施策を進めている点も意識した。オールジェンダーのトイレのほか、車いす利用者らが使いやすい多目的トイレも設けている。

店舗状況検索

　ファミリーマートは１９日、多目的トイレの設置店舗をホームページを使って検索できるようにした。車いすの利用者から「外出先でトイレを探すのが難しい。コンビニの設置状況が把握できれば、行動範囲が広がる」と意見が寄せられたことがきっかけとなった。

　各店舗のトイレの広さや店舗の通路幅、段差を測ってデータベースにし、検索機能に生かした。設置店舗の店頭に順次、ステッカーを貼り付ける。

　同社は１３年から、小規模店舗を除いて多目的トイレを標準仕様にしている。現在はファミリーマートとグループのサークルＫ、サンクスの計３８００店舗に設置している。ベビーカーや、高齢者の歩行を補助するシルバーカーのユーザーにとっても利便性が高い。

　ドン・キホーテやファミマがトイレに力を入れる理由は、多様性の尊重や社会貢献だけではない。トイレに足を向けてもらうことが、買い物をする動機付けにもつながるとの思いがある。２０年の東京五輪・パラリンピックも視野に入れ、トイレに着目した店作りが進みそうだ。
（江上佑美子）