乗用車メーカーが先進技術への先行投資を加速する。２０１８年３月期は各社が研究開発費を増やす計画。自動車業界は、自動運転やコネクテッドカー（つながる車）などの技術革新の波が押し寄せ、大きな変化の節目にある。異業種を巻き込んだ競争激化も予想される中、将来を見据えた種まきをしつつ競争力を高める。

　１８年３月期の乗用車７社の研究開発費は、前期比６・７％増の２兆８５６０億円となる見通し。マツダとＳＵＢＡＲＵ（スバル）、スズキ、三菱自動車が２ケタ％増を計画する。

　「自動車産業はパラダイムシフトが求められており、特に人工知能（ＡＩ）や自動運転などの新領域がカギを握る」（豊田章男トヨタ自動車社長）。同社は１８年３月期に２期連続の営業減益を見込むものの、研究開発費は同１・２％増と４期連続で１兆円超となる計画。自動運転の安全技術などの開発を推進する。

　各社の開発投資増加の背景には、自動運転やコネクテッドカーなど先進技術を通じた将来の業界構造の変化がある。米グーグルをはじめとする異業種組や、電気自動車（ＥＶ）メーカーの米テスラなど新興勢力が台頭し、業界変化のスピードが加速している。今後こうした企業が主導権を握ることで、既存市場が一気に失われる懸念もある。

　日産自動車は今期の研究開発費を、強みの電動技術のほか、自動運転の開発強化などに充てる方針。西川広人社長は今後の電気自動車（ＥＶ）市場について「今後１―２年で航続距離が差別化要因ではなくなり、商品の魅力競争に戻る」と予想。電動技術を駆使した商品開発に力を注ぎ、優位性を維持する。

　ホンダも自動運転や次世代環境などの新分野に注力。独自の取り組みに加え、米グーグルとの完全自動運転など他社と共同での研究開発も強化する。

　スバルは１８年３月期の研究開発費をＥＶや運転支援システム「アイサイト」の開発に充てる。吉永泰之社長は「将来投資は抑制せず、優先順位をつけ、やるべきことはやる」としている。