日本工作機械工業会（日工会）が１６日発表した２月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比９・１％増１１１２億１８００万円で３カ月連続で増加した。中国でスマートフォン（スマホ）を加工するマシニングセンター（ＭＣ）の大口受注があり外需が１９カ月ぶりに７００億円を超えた。３月は、期末効果に加え、スマホ向けの大口受注などが重なれば、２０カ月ぶりに１２００億円超に達しそうだ。

　外需は３カ月連続で前年同月を上回った。中国のＥＭＳ（電子機器の製造受託サービス）から、米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」向けとみられるＭＣの大口案件があった。３月は継続しそうだが、同様の受注が活発だった２０１４年、１５年とは異なり、「半年、１年続かないという指摘がある」（石丸雍二日工会専務理事）と短期間で終わる様子だ。

　米国は一般機械をはじめとした分野が減少したが、自動車向けが大口受注で同４２・０％増だった。

　内需は２カ月ぶりに増加した。産業機械や金型向けなどの一般機械、半導体製造装置といった電気・精密がけん引。「半導体関連は従来と違い急激にしぼむ兆候はなく、むしろ引き合いが活発になっている」（同）と当面伸びそうだ。

　３月の内需は、受注が集中する期末効果に加え、設備投資支援の政府補助金に選ばれなかったユーザーが発注するケースが目立ちそうだ。１６年３月には約５１２億円まで膨らんだ。一方、米国の３カ月ぶりの利上げについては、「円安方向に向かうとなれば悪い材料ではない」（同）とみている。