三菱ケミカルグループは１３日、２０３６年３月期に本業のもうけを示すコア営業利益を２５年３月期予想比約３倍の９０００億円程度に引き上げる長期ビジョンを発表した。本業の化学を担うケミカルズ事業の３６年３月期コア営業利益を、現在業績をけん引するファーマ事業と産業ガス事業の合計を上回る形に変革する。３０年３月期までの新中期経営計画でケミカルズの成長回帰に向けて選択と集中などを進め、持続可能な企業を実現する。

ケミカルズ事業では３６年３月期に同約１０倍となる約５５００億円のコア営業利益を目指す。人材や多彩な技術を生かした連携をより活発化し、新たな付加価値を創出。化学品のグリーン化や、自動車関連、半導体関連での高機能素材の提供などを推進する。

一方、ファーマや産業ガスのグループ事業はコア営業利益を同約５割増の約３５００億円とする計画だ。傘下の田辺三菱製薬は最適な協業相手の探索を進めるほか、産業ガスは半導体などで化学分野との協業拡大を狙う。

３０年３月期までの新中計はコア営業利益で同約２倍の５７００億円、売上高で同約１１％増の４兆９５００億円を目指す。ケミカルズ事業で約３０件、４０００億円規模の事業売却などを計画。規律ある事業運営に向けた選択と集中を徹底しコア営業利益で約１４００億円の上積みを目指す。

筑本学社長は同日の会見で「ビジョンに合っているか、稼ぐ力があるかルールに則って進めていくことが大事だ。とにかく最初の３年で明確な改善を示す」と意気込んだ。特に高機能材料を担うスペシャリティマテリアルズ領域はコア営業利益を同４・２倍の１４４０億円に引き上げる。

石油化学関連では西日本で旭化成や三井化学とのエチレン設備の共同事業体の立ち上げで相乗効果を見つつ、茨城事業所（茨城県神栖市）でケミカルリサイクルなどの競争力強化に取り組む。