印刷インキ大手の成長戦略が曲がり角を迎えている。ＤＩＣは２０２５年の営業利益計画を引き下げ、２６年以降を見据えた経営資源配分や合理化を進める。２３年の利益目標が未達にとどまったａｒｔｉｅｎｃｅ（旧東洋インキＳＣホールディングス）も、事業ポートフォリオ変革を加速させる。世界的なインフレや地政学リスクなど事業環境が変化する中でも、成長を支える事業基盤を築けるか。今後数年間の取り組みが分水嶺になりそうだ。（大川諒介）

DIC　30年見据え稼ぐ力強化　エレ関連材料拡大

ＤＩＣは３０年を最終年度とする長期経営計画の中間計画を見直した。２５年の計画値として当初比５００億円増の売上高１兆１５００億円とした一方、営業利益は同４００億円減の４００億円に下方修正した。稼ぐ力の向上を妨げる要因は何か。同社は新規・成長分野に対する経営資源の分散と、外部環境の変化を背景要因に挙げる。

注力テーマが拡散し、開発・投資コストがかさんだほか、インフレ進行や資源高によるコスト上昇、ロシアのウクライナ侵攻などによる地政学リスクの高まりに直面した。同社は２１年に独ＢＡＳＦの顔料事業を買収するなどＭ＆Ａ（合併・買収）を通じた事業のグローバル化を拡大。それだけに、ウクライナ侵攻や中国経済減速など２２年以降のマクロ環境の変節はさまざまな面で影響が及んだ。

２６年以降の飛躍に向け、当面の課題は経営資源の配分先の絞り込みと、国内外の事業構造改革だ。ＤＩＣは成長のけん引役として、エレクトロニクス関連材料の事業拡大に乗り出す。“エレクトロニクス仕様”の化学・素材を軸とした事業を「ケミトロニクス」と定義し、１月に事業本部を新設した。

このケミトロニクスに経営資源を集中し、半導体フォトレジスト用樹脂、高速通信向けの低誘電材料など需要の取り込みを強化するほか、関連製品の開発や実装を加速させる。同事業を成長のけん引役に位置付け、２６年に対象セグメントの営業利益で５０億―７０億円の上積みを目指す。

構造改革も加速させる。日本と中国で生産を行う液晶材料事業について、１２月末までに撤退することを決定。同材料は液晶パネルなどに使われるが、中国勢などとの価格競争が激化していた。さらに各事業領域でのターゲットを大胆に選別するほか、Ｍ＆Ａで拡大した欧米顔料事業も構造改革にとりかかる。

同社は３０年に売上高１兆３０００億円、営業利益１２００億円を掲げる当初計画について、今後精査し計画をアップデートさせる見込みだ。

池田尚志社長は「基本方針に大きな変更はないが、環境変化や市場動向を踏まえた戦略の見直しと計画の軌道修正を行う」と語る。２６年、３０年を見据えた改革をやり遂げ、稼ぐ力の強化と持続的な成長を実現させることができるか。今後の取り組みが注目される。

artience　リチウム電池向け重点　3年600億円投資

印刷インキで国内シェア首位のａｒｔｉｅｎｃｅは、２４―２６年の新中期経営計画を公表した。全社目標として売上高４０００億円（２３年は３２２１億円）、営業利益２５０億円（同１３３億円）を掲げた。既存事業の構造改革を通じて収益力を高めるほか、３カ年で６００億円規模の投資を計画し成長基盤を強固にする。

同社の高島悟社長は「印刷インキは紙媒体向けの需要が加速度的に減少し元には戻らないだろう。戦略的事業に経営資源を重点配分し、新しい売り上げと利益を創出する」と方向性について語る。

既存事業はポートフォリオ変革を加速させる。足元の事業群を成長事業、収益基盤事業、構造改革・戦略再構築事業に３分類し、構造改革を推進する。例えば、印刷インキはパッケージ印刷に用いるリキッドインキの海外展開などを強化する一方、紙媒体向けで国内中心のオフセット（平版）インキは合理化を徹底するなど各事業を詳細に分類した。構造改革費用を含めて既存事業に１５０億円を投じる計画で、稼ぐ力の強化を図る。

さらに将来の成長を支える事業群として２つの注力領域を定める。リチウムイオン電池（ＬｉＢ）用の導電助剤、接着剤など「モビリティ・バッテリー」、カラーフィルター（ＣＦ）材料や光学材料など「ディスプレー・先端エレクトロニクス」を対象とした。

特にＬｉＢの高性能化を実現する独自の導電助剤は戦略投資を実行中だ。経済安全保障の観点から蓄電池供給網を各国・地域内に構築する動きが強まる中、日米中欧のＬｉＢ需要地に先んじて材料供給体制を整え、優位性を確保する考えだ。

印刷用縮小、合理化急ぐ

国内印刷インキ市場はデジタル化の進展による紙媒体への印刷需要減などで縮小傾向にある。需要先の国内印刷業は生産金額の約６割が出版・商業印刷などに用いるオフセット印刷が占める。そのため日本はインキ消費に対する紙媒体の影響が特に大きい市場だ。

印刷インキの国内生産量はコロナ禍の影響を大きく受けた２０年に年間の国内生産量が初めて３０万トンを割った。それ以降も顕著な回復は見られず、２３年には物価高によるパッケージ印刷の需要低迷も重なり２６万トン程度まで落ち込んだ。国内需要が低迷する中、インキメーカーは収益改善に注力する。製品値上げでコスト上昇分の転嫁を進めると同時に、生産最適化などの収益改善策に取り組む。

ａｒｔｉｅｎｃｅは２３年に国内の地域別販売会社６社を中核事業会社に統合し、人員縮小や成長分野への再配置なども同時に表明した。ＤＩＣは２３年にグループ会社を通じて同業のサカタインクスと業務提携し、新聞インキなどで生産設備・物流施設の相互活用を進める。ＤＩＣは今後、出版インキ事業における生産・販売の最適化を図ると同時に、他社との協業拡大も検討するとした。