マクセルは従業員の退職リスクを人工知能（ＡＩ）で予測する取り組みを始めた。勤怠などのデータを基に構築したＡＩモデルを用いて社員の失調や退職の兆候を予測し、適切に対処することで離職の未然防止を目指す。２０２４年度から人事施策におけるＡＩモデルの活用を開始し、その結果から各部署での傾向を把握することできめ細かい対策の立案や実行を図る。中堅電子部品メーカーがこうした取り組みをするのは珍しいとみられる。

マクセルは２０―３０代の社員の離職を課題と認識し、外部の協力を得て自社が持つ数年分のデータを基にＡＩモデルを構築した。データには勤怠や収入のほか、社員を対象に行っている意識調査の結果を含めた。マクセル単体の社員約１３００人を対象とした。

この結果、退職リスクが高い社員の絞り込みに成功。退職リスクを高める原因を整理し、リスクの高い社員を「処遇不満・孤立感」「関係良好・将来不信」など五つのグループに分類した。

例えば収入や評価面の不満が大きく、社内に相談相手もいないと推察される人は処遇不満・孤立感グループに当てはまる。今後は直近の意識調査の結果も勘案し、退職リスクが高い社員が各部署に何人在籍するかなどについて五つのグループに分類しながら詳細を把握する計画だ。

最新の結果を踏まえた対策は部門や課ごとに講じていく方針。孤独感を解消するために上司と部下の１対１での面談を一段と強化するほか、キャリア形成について話し合う機会を十分に設けるといった対策を検討している。増田憲俊取締役はＡＩモデルの活用で「一歩踏み込んだ施策が打てるのではないか」と期待を示す。