快適・便利な移動体験提供

中国の電気自動車（ＥＶ）大手、比亜迪（ＢＹＤ）が日本の乗用車市場に参入し約１年が経過した。２０２３年１―１２月の累計登録台数は１４４６台と、まずまずの成果となったようだ。２４年２月末時点では同１７００台弱まで拡大。乗用車販売を担うＢＹＤオートジャパン（横浜市神奈川区）の東福寺厚樹社長は「３０００台を超えると街中で見かけるようになる。早くそうした状態を作りたい」と試行錯誤する。世界でＥＶ需要が陰りを見せる中、「新参者」（東福寺社長）は日本でどんな戦略を取るのか。（大原佑美子）

ＢＹＤがこれまでに日本市場で投入したＥＶ乗用車は２車種。２３年１月にスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「アット３」、同年９月に小型車「ドルフィン」を発売した。２４年６月をめどにセダン「シール」の投入を予定する。２５年、２６年にも新型ＥＶの発売を計画しているが、あえて目標台数は公言しない。ＢＹＤオートジャパンの親会社で商用車を含む日本の事業会社であるビーワイディージャパン（横浜市神奈川区）の劉学亮社長は「ＥＶがただの移動ツールではないことを伝え、普及させる方が今は大事」と付加価値向上に取り組む姿勢を打ち出す。

その一環として、快適で便利な移動体験を提供するためアット３を改良。新色を追加したほか、約３インチ大きくしたディスプレーを通じて音楽サービスやカラオケを楽しんだり、インターネット検索を利用したりできるようにした。ハードウエア、ソフトウエアそれぞれに改良を加え、従来比で１０万円程度の値上げとなる。有名アーティストとタイアップしたＣＭなどで認知度向上を目指す。

４月以降をめどに、ディーラーのデモカーや同社の社用車などを対象とした認定中古車の販売も始める。またＢＹＤが持つ蓄電池技術やＥＶを用いて、日本企業との連携によるエネルギーマネジメント事業の展開にも意欲を見せる。

世界的にＥＶ普及の勢いが弱まっていることに関し、劉社長は「世界は日々変わる。ＥＶを通じたインフラやライフスタイルなど総合的に見れば（電動車が必要とされる）流れは変わらないだろう」と自信を示す。