キヤノンと東京大学は、がんの再発予防をはじめとする病気の研究や、患者に適した個別化医療の社会実装に取り組む。両者は、医療分野で産学協創協定を締結した。キヤノングループの技術力と東大の研究力を融合させる。一人ひとりに見合った最適な医療の提供を通じて、ウェルビーイング（幸福）な社会の実現を目指す。東大が医療分野で産学協創協定を結ぶのは初めてで、協定の期間は当面、３年間を見込む。

協創事業にはベースとなる共通基盤テーマと個別研究テーマを設定。医療における臨床データの利活用や、診療意思決定支援（ＣＤＳ）の推進に適した数理生体モデルの実現をベースに、がんの再発早期発見・再発予防に向けたＣＤＳや人工知能（ＡＩ）を用いたＣＤＳの社会実装促進、アルツハイマー病の早期発見などの研究を進める。

キヤノンは、ＡＩやデータマイニング、画像処理を、キヤノンメディカルシステムズは医用機器やソリューション開発力を生かす。東大は医学研究に加え、先端技術の医用応用に関する政策的課題や、ＥＬＳＩ（倫理的・法的・社会的課題）研究など人文社会系を含む学際的な研究力で協創を推進する。

同日会見したキヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長最高経営責任者（ＣＥＯ）は「東大の研究者の知識や臨床現場の知恵とキヤノンの医療システムやソリューションを融合し、技術開発や個別医療の社会実装を進める」と述べた。東大の藤井輝夫総長は「医学、法学、哲学などの学地を結集し、キヤノンと新しい未来を作りたい」と語った。

キヤノンはプリンターやカメラなどの既存事業の成長が鈍化傾向にある中、医療事業をはじめとする新規事業を強化する。