半導体メーカーなどが参加する国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ、本部・米カリフォルニア州）の日本支部は１８日、米調査会社との共同リポートを公表し、半導体市況が７―９月期以降、徐々に回復するとの見通しを示した。世界的な半導体産業の縮小トレンドは、４―６月期に緩和する見込み。

ＩＣ売上高やシリコン出荷量は４月以降、改善傾向にある一方で、在庫の増加に加え、工場稼働率も前年水準を大きく下回った状態。半導体製造装置の売り上げも半導体メーカーの設備投資調整により減少が続いている。

ＳＥＭＩの市場情報担当者は「市場低迷は消費者需要の減少と在庫水準の上昇が複合したもの」と説明。「半導体ファブ稼働率は急激に低下したが、２０２３年半ばには在庫調整の終了が見込まれる」との見方を示している。