三菱自動車は２０３０年までにガソリンやディーゼル燃料のみで走行する新型車の開発を終了する。ハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の開発は続けるが、３５年以降は電気自動車（ＥＶ）が中心になると予測。主力の東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）市場の動向を注視しつつ、脱エンジンにかじを切る。

三菱自は世界で強化される燃費規制などを踏まえ、自動車市場では２０年代後半までガソリン車、ＨＶ、ＰＨＶ、ＥＶが混在し、３０年代中旬以降はＥＶが主体になるとみる。３０年までにガソリン車の新型モデルの開発を終える方針。

足元の世界販売台数の約３割を占めるＡＳＥＡＮ市場や、同約１割を占める中東やアフリカ市場では、２７年度までに電動車７車種を含む１２車種の新型車の投入を予定する。主力のピックアップトラック「トライトン」のＥＶモデルも開発する。

充電インフラ不足などからＥＶシフトの遅れが指摘される中東やアフリカ市場には地域専用車ではなく「（経営リソースを重点的に配分して開発した）ＡＳＥＡＮ向け商品の展開が可能」（幹部）と判断。ＡＳＥＡＮ向け車種を展開してシェア拡大を図る。

ＥＶシフトが進む欧州、中国、北米市場は、連合を組む日産自動車や仏ルノーとのアライアンスも活用しながら電動車の品ぞろえを拡充する。

三菱自は内燃機関の開発を縮小する一方、３０年度までに電動車の研究開発や設備に最大１兆８０００億円を投じる。うち２１００億円を車載電池の調達に振り向け、３０年までに年１５ギガワット時規模の容量の電池も確保する。ＥＶ、ＨＶ、ＰＨＶといった電動車の販売比率を３０年度までに５０％、３５年度までに１００％に引き上げる方針だ。