日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手３社が２０２３年３月期の連結業績見通しでそろって経常利益を下方修正した。依然として３社とも過去最高を更新する高水準の利益を見込むものの、コロナ禍の２年間の業績をけん引してきたコンテナ船事業の２３年１―３月期の業績が大幅に悪化すると予想する。外航海運は岐路に立つ。

３社の業績はこれまで、共同出資した持ち分法適用のコンテナ船事業会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）」に支えられてきた。コロナ禍で混乱したコンテナ船市況の高騰によってＯＮＥが好業績を上げ、３社がその恩恵を得ていた。

ところが２２年夏ごろを境に、欧米の需要の減退と港湾の滞船の解消によって市況が悪化し始めており、２３年３月期は「（上期と下期で）かなり様相が大きく変わった」（日本郵船の丸山徹執行役員）格好だ。

３社とも上期の好業績に支えられ、いずれも過去最高益を更新する見通しに変更はない。ただ、下期の業績悪化と想定為替レートを円高に修正したことにより、前回予想より通期の経常利益を日本郵船は３００億円減の１兆８００億円、商船三井は１５０億円減の７８５０億円、川崎汽船は５００億円減の６６００億円にそれぞれ下方修正した。

当然ながら、「下振れではあるが、ある意味では想定の範囲」（川崎汽船の山鹿徳昌常務執行役員）とコロナ禍での２年間の歴史的な好業績が永続的に続かないことは３社とも覚悟していた。

問題はコンテナ船市況の低迷を織り込んだ２３年１―３月期の利益水準が今後も続くかだ。例えば日本郵船の同期の経常利益は７４１億円の予想と、２３年３月期全体の１５分の１程度にとどまる。

商船三井の梅村尚常務執行役員は「今年になって（運賃市況の）低下は底を打った感じがする」と述べるものの、インフレ進行で世界経済の減速懸念が高まる中、見通しが難しくなっている。