３事業の状況見極めＲＯＥ高める

制御・計測大手のアズビルは２０２１年度始動の現中期経営計画で初めて、投下資本利益率（ＲＯＩＣ）を経営指標として導入した。同様に重視する自己資本利益率（ＲＯＥ）を高めるためには、ＲＯＩＣを高めることが根本的な手段と判断した。

同社はビル向けのＢＡ事業、工場やプラント向けのＡＡ事業など３事業体制をとる。ＢＡ事業を中心に安定していることで、「借り入れはミニマム」（横田隆幸取締役代表執行役専務）だ。

ＲＯＥを高めるには、負債の比率を高める手段があるが、横田専務は「財務レバレッジではＲＯＥを高めない」と否定する。借り入れが少ない長所が失われるからだ。そこで、３事業のＲＯＩＣをそれぞれ高める手段を取っている。

３事業は実質、社内カンパニーになっており、どの事業にどれほどの資本を投下したか把握できる。各事業には割り振った資金でしっかり利益を出し、必要以上に使わないよう計画させる。余る場合は本社が引き取り、成長投資や株主還元に充てる。各事業が効率よく利益を上げているかがＲＯＩＣで明らかになる。

ＲＯＩＣは社内向けの意味合いが強く、実績や目標値は公表していない。対外的には、ＲＯＥを公表している。２０年度実績の１０・４％から中計最終の２４年度には１２％程度に高める。さらに、長期目標の３０年度には１３・５％程度を目指す。

足元では部品不足・高騰などサプライチェーン（供給網）混乱の影響が出ている。受注が好調な一方、多品種少量のため、部品不足の影響を受けやすい。対策として代替調達に取り組むが、コストが上昇する。程度によっては、ＲＯＩＣにも影響する。

対策として、販売価格の改定を進めている。海外の競合は欧米のインフレを受け、迅速に値上げしているという。事業や製品の在庫によって変わるが、「２３年度には効果が出てくる」（横田専務）と見込む。