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S&Pグローバルと日刊工業新聞社が自動車業界の未来展望セミナーを開催
脱炭素・電動化・調達網のトレンド解説
グローバル調査会社のS&Pグローバル・モビリティは15日、東京都港区の虎ノ門ヒルズフォーラムで自動車セミナー「IEB AutoTech(オートテック)2022」を日刊工業新聞社との共催で開いた。「モビリティの未来を再定義する」をテーマに、S&Pのアナリストや自動車業界のキーパーソンらが講演。脱炭素、電動化、サプライチェーン(調達網)といった業界トレンドについて、動向や各社の取り組みを解説した。
基調講演した車両&パワートレーングループバイスプレジデントのヘナ・レーン氏は「景気は後退局面。半導体不足は23年も続き金融引き締めなども響く」と、複数の市場リスクを認識。30年には1億台超えとしていた販売予測を引き下げた。
サプライチェーン・マネジメントに関するパネルディスカッションでは、自動車アナリストの中西孝樹氏らが登壇。複雑化する課題に、トヨタ自動車の熊倉和生調達本部長(写真右)は「部品から資源まで調達網の見える化とリスクの迅速な把握が重要だ」と指摘。半導体の安定調達に向けては「半導体メーカーとの直接連携を強化する」とした。
同セミナーは今回で8回目。自動車部品メーカーを中心に、講師を含め約290人が参加した。
日刊工業新聞 2022年11月16日
特集・連載情報
世界のモビリティー産業がカーボンニュートラル達成に向けてアクセルを踏んでいます。しかし、エネルギー不足や半導体の供給不安などを背景に市場の見通しを見極めることは難しくなっています。そこで、モビリティー産業の動向を調査するS&P Global mobilityのアナリストたちに未来を見通す上で持つべき視点などを語ってもらいました。