「経営陣の思いを従業員にしっかりと伝え、ベクトルを一つにまとめ上げる」。この姿勢の原点には、２００８年に双日の藤本昌義社長が、ベネズエラの自動車生産子会社に社長として出向した時の経験がある。

同社には１４００―１５００人の従業員が働いていたが、経営者と労働者のコミュニケーションがとれておらず、労働争議で生産がストップするほか、従業員の無断欠勤率は１０％を超えていた。

藤本社長が思い出したのは、日商岩井（現双日）の経営企画部で資金繰りに奔走するなど経営再建に取り組んでいた時のことだ。「毎日、４、５時まで働いていた」。「会社を救う」という思いは一つだった。そして０４年に日商岩井とニチメンは合併し、双日が誕生する。

今度は藤本社長がトップとして自らの手でベクトルを一つにする番だった。そのために打ったのは「家族ぐるみで会社にかかわってもらう」という極めて日本的な手だ。従業員の子どもの夏休みには会社見学会を開き、絵を描いてもらい、それを年末にはカレンダーにした。妻や子どもを対象にコンピューター教室も開いた。

無断欠勤対策としては欠勤３日目には人事担当者が家庭訪問した。その結果、欠勤率は激減し、現地自動車会社の社長会でも驚かれた。従業員を一つにまとめ上げた藤本社長は現地経済誌の１０人の経営者の一人に日本人として初めて選ばれた。

９６年にはトヨタ自動車のポーランドの現地法人に副社長として出向した経験もある。社長だった森永善彦氏は、本社を説得し、現地の実情に即した販売方法を貫いた。藤本氏との二人三脚で、販売台数を従来比５倍の年間１万５０００台に伸ばした。「トップはぶれてはいけない」ことを学ぶ。

大手商社７社の２２年３月期連結業績（国際会計基準）は、資源価格高騰などが追い風となり、全社が当期利益で過去最高を更新したが、２３年３月期では双日のみが過去最高を予想する。持続的な成長への道筋が確かなものになりつつある。

同社の従業員数は単体で２５５８人（２２年３月末時点）、７本部制で、「決断がスピーディーなのが強みだ」。部門を越えた人事異動も行われており、人材交流も活発だ。つまり「縦と横のマトリックスができており、この風通しのよさは失わないようにしたい」。ロシアのウクライナへの侵攻など経営環境が大きく変わる中、「現状を分析し、一手先の手を打つ」ことも必要な局面だ。（編集委員・中沖泰雄）

【略歴】ふじもと・まさよし　８１年（昭５６）東大法卒、同年日商岩井（現双日）入社。０５年自動車第三部長、１４年理事、１５年執行役員、同年常務執行役員、１６年専務執行役員、１７年社長。福岡県出身、６４歳。