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「電池部材」「スーパーエンプラ」に経営資源集中、住友化学が明かした事業戦略の中身

住友化学は2022―24年度に電池部材とスーパーエンジニアリングプラスチック事業へ集中的に経営資源を投入する。700億円の設備投資を行い、研究人員を21年度に比べ25%増員する。24年度に売上高を21年度比2倍に引き上げ、投資効果の表れる25年度以降にさらなる成長を目指す。

1日に事業戦略説明会を開いた。開発体制の強化により製品の性能を高め、採用拡大を狙う。耐熱セパレーターは車載用高容量電池などに注力し、24年度に生産能力を21年度比1・5倍に拡大。正極材前駆体や液晶ポリマー(LCP)は、能力増強を生かして拡販する。正極材へも参入する。

エネルギー・機能材料部門は、24年度のコア営業利益目標310億円(21年度201億円)に向けて両事業がけん引役となる。

また、ディスプレーや半導体材料事業に次ぐ情報電子化学部門の第3の柱を育成する。仮想現実(VR)など向け部材や窒化ガリウム基板、高速通信用透明薄膜アンテナを開発した。24年度に同部門コア営業利益の約1割、20年代後半には約2割を新事業で稼ぐ。

岩田圭一社長は「両部門は20年代後半に一段上の収益構造にする」と語った。

日刊工業新聞 2022年6月2日

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