環境エネをDX技術でリードする人材育成の中身

東京都市大がスタート

  • 1
  • 0

東京都市大学はデジタル変革(DX)による実践的な環境・エネルギーマネジメント教育を始めた。太陽光パネルやIoT(モノのインターネット)設備などハード、システム、ソフトの環境を整備。学内や連携先の工場の実データを分析し、エネルギー需要予測や二酸化炭素(CO2)排出量低減の提案ができる人材を育成する。共同研究の側面もあり、企業のカーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)と脱炭素社会を後押しする。

東京都市大は文部科学省事業により、蓄電池やデータサーバー、ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)などを学内で整備。モデルでなく実際のビッグデータによる実践教育を行う。

産学連携では、生産性向上のコンサルティングを手がけるレクサー・リサーチ(鳥取市、中村昌弘社長)と組む。同社顧客の工場現場のIoTや実データ分析、エネルギー最適化などを手がける。

同大の環境学部を中心にメディア情報学部、理工学部、各大学院などが連携し、既存の科目をベースに新プログラムを整備。学生はデータ分析やネットワークセキュリティーなどの基礎や、再生エネルギーや省エネ、サプライチェーンマネジメントの手法を習得。インターンシップ(就業体験)や卒業研究などに進む計画だ。

企業はCO2低減を工場の排出分、使用電力分、さらにライフサイクル全体で推進する必要に迫られている。ESG(環境・社会・企業統治)も大きい。しかしデジタル技術など身に付けた総合的な専門人材が不足しており、期待が集まりそうだ。

日刊工業新聞 2022年5月19日

COMMENT

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

多くの組織が重視して関連部署や担当を置きながら、高度な専門の学びをした人材が集めにくい、という点では、環境分野は真っ先に上がるのではないか。データサイエンスで分析に取り組む文系人材も、各種のDX技術を駆使して科学的な対応を手がけられる理系人材も、各組織に現状はほとんどおらず、人材ニーズが高いはずだ。大学の場合、最先端技術開発であれば、研究大学の個別研究室が力を発揮するが、環境エネのDX教育となると少し違う。ある程度の規模で学部生・修士学生を系統的に、しっかりと教育できる大学の方がふさわしい。多様な機器を用意するハードルがあるが、文科省事業でこれを乗り越えての東京都市大の取り組みに、他の大学や企業から注目が集まるだろう。

関連する記事はこちら

特集

このサイトでは、アクセス状況の把握や広告配信などのためにクッキー(Cookie)を使用しています。オプトアウトを含むクッキーの設定や使用の詳細についてはプライバシーポリシーページをご覧ください。

閉じる