ＧＭＯメディアの調査によると、民間の子ども向けプログラミング教室に体験申し込みを行った子どものうち、女子の比率は１８・２％にとどまった。地域別の申し込み状況では関東が全体の４割超となり、他地域を引き離した。２０２０年度から小学校でプログラミング教育が必修となったものの、児童の意識付けや学習機会の均等化などの課題は依然残っていることが示唆された。（狐塚真子）

ＧＭＯメディアは、３月に同社が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ　ｂｙＧＭＯ」を通じて子ども向けプログラミング教室に体験申し込みを行った利用者１０００件以上のデータを基に調査結果をまとめた。

子どもの年齢は９歳が全体の２３・９％で最多となり、小学校に通う７―１２歳が全体の８割超となった。一方、申し込み者の性別で見ると男子が８１・８％、女子が１８・２％と男女間に差があることも分かった。ＧＭＯメディアは「女子になじみのあるテーマ設定をしていない教材が多いことや、男子が多い教室では女子が受講を続けにくい」ことが背景にあるとみている。

都道府県別の申し込み状況では関東が４４・９％となり、近畿（２０・９％）や中部（１４・８％）を引き離す結果に。関東の中では、東京が１９・５％、神奈川が１１・２％と約３割を占めた。同社の調査機関「コエテコ総研　ｂｙＧＭＯ」の沼田直之所長は「地域の偏りに対しての底上げも必要」と提言する。

こうした現状の打破や、教育環境や職業選択におけるジェンダーギャップをなくすことを目的に、ＧＭＯメディアと、教育支援サービスを手がけるアフレル（福井市、小林靖英社長）は２１年から小学生から高校生までの女子を対象にしたプログラミングイベントを実施している。６月１日からは同イベントの第２弾が始動。女子限定の体験型ワークショップや、保護者向けのセミナーなどを提供する予定だ。

コロナ禍で多くの企業がデジタル変革（ＤＸ）の加速を図っている一方、それを支えるＩＴ人材不足の問題は残ったままだ。長期的な視点でＩＴ人材のすそ野を広げていく意味でも、子どもがプログラミングに触れるきっかけづくりには意義がある。誰もが参加しやすいイベントや、興味を引きやすい教材のテーマ設定などが求められる。