電子部品大手８社の２０２３年３月期連結業績予想は、７社が当期増益を見込む。国内で製造し、海外にドル建てで輸出する小型の電子部品を中心に、円安のプラス効果を見込む。ただ客先での在庫積み増しなど、２２年３月期に見られた追い風は弱まりそうで、５社が増益率は２２年３月期に比べ縮小するとした。

２２年３月期は村田製作所と日本電産、ＴＤＫ、ミネベアミツミ、太陽誘電の５社が当期利益で過去最高を更新した。

旺盛な需要を背景に多くの電子部品メーカーで工場の稼働率が高止まりし、利益を押し上げた。工場稼働率と連動する操業度益（連結営業利益段階）は村田製作所で１１７０億円と、２１年３月期とほぼ同水準だった。

同社の村田恒夫会長は「積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）が自動車やコンピューター向けで大きく増えた」と語った。運転支援システム（ＡＤＡＳ）の浸透などで実需が伸びたほか、自動車メーカーや商社などが供給網の混乱を懸念し、電子部品の在庫を積み増したことも寄与した。

ＴＤＫの斎藤昇社長はＭＬＣＣなど受動部品の販売増に加え「センサーの黒字化やハードディスクドライブ用磁気ヘッドの収益回復も寄与した」と話す。ミネベアミツミの貝沼由久会長兼社長も「ボールベアリング（軸受）やアナログ半導体、スマートフォン用アクチュエーター（手ぶれ防止部品）が好調だった」と述べた。

例年利益の下押し要因となっている販売価格の値下げ率が、需給逼迫（ひっぱく）を背景に例年より小幅にとどまったことも追い風。村田製作所の場合、値下げのマイナス影響は２２年３月期で３２０億円と、前期のほぼ半分となった。年明け以降進んだ為替の円安も、小型の電子部品を作り輸出している国内メーカーにとってプラスだった。

２３年３月期は一連の追い風のうち、円安以外の要因が弱まる可能性が高い。村田製作所では操業度益を３０億円と想定した。村田恒夫会長は前期に在庫積み増しに動いた納入先のうち「商社による積み増しは今期は見込んでいない」と述べた。

値下げ率も「中華系スマートフォンメーカーの調整が続いており、民生向けの電子部品の値下げ率は例年と同水準になるのではないか」（村田会長）と慎重な予想が目立つ。

円安は原材料の円建てでの輸入価格を押し上げるため、モーターなど材料比率が高い部品にはマイナスが大きい。ミネベアミツミの貝沼会長兼社長は「今期の大きなテーマの一つは価格改定」として、原材料上昇分を価格に転嫁していく考えを示した。