日本電産は中国での工作機械の生産計画を上積みする。浙江省平湖市で当初とは別の場所に工場用地を取得し、敷地面積を計画比３倍以上の２０万平方メートルに拡張する。中国で電気自動車（ＥＶ）関連向けに歯車工作機械の需要が想定以上に伸びていることに加え、２月にＯＫＫのＭ＆Ａ（合併・買収）が完了。今後もグローバルな工作機械メーカーの買収を見据え、広い敷地で工場を集積させることに決めた。

日本電産は従来、平湖市に６万平方メートルの工場用地を確保し、子会社の日本電産マシンツール（滋賀県栗東市）が歯車機械の新工場を建設する計画だった。中国における工作機械事業の中核的な生産拠点としての位置付けは変えないが、市場の成長率を踏まえて一段の拡張が必要と判断した。

それに伴い、設備投資額も当初の５００億円から膨らむ見通し。中国での歯車機械のシェアを現在の１割強から２０２７年３月期までに５割以上に引き上げる。

日本電産マシンツールの新工場は２期に分けて建設する。第１工場を当初計画と変わらず２３年３月ごろに稼働開始し、年３００台を生産する。投資額は５０億円を見込む。第２工場は２７年３月期に建設する予定。

歯車機械は変速機や減速機などＥＶの駆動系部品の加工に使われる。脱炭素の動きが広がる中、特に中国ではＥＶ市場が急成長しており、ＥＶ部品加工向けに歯車機械需要の伸びが見込まれる。

日本電産マシンツールは現在、江蘇省の工場で歯車機械を生産している。生産能力は年間最大８０台。生産増強などを通じて、中国での歯車機械事業の売上高を２７年３月期をめどに現在比約５倍の２００億円に増やす。