日立造船は、次期経営層クラスである参事・副参事級の事業部社員などを対象にしたデジタル変革（ＤＸ）リーダー研修を２月から始める。初年度は約５０人が対象。顧客課題を見抜く手法や情報通信技術（ＩＣＴ）などを学ぶ。このほど策定した全社的なＤＸ戦略の一環で、２年目以降も対象者を拡大し、２０２５年度までにＤＸ人材を約５００人育成。事業部が顧客ニーズを起点に、社内資源を有効活用した新事業を創出できる体制を築く。

初年度のＤＸ研修は３日にスタート。日本ＩＢＭが提案した教育課程と、日立造船の独自プログラムを組み合わせた内容で、課題解決の思考方法であるデザインシンキングなど新事業創出に生かせる手法をメーンに学ぶ。その上で、量子コンピューターといった最新技術の動向や、日立造船が保有するデータベースについて学習する。

研修対象者は３０代後半から４０代前半の参事と副参事級の社員で、各ビジネスユニット（ＢＵ）や事業統括部などから１―２人を選抜。専門領域を持ち実際に事業を企画する立場の主力社員が研修を受けることで、事業部のＤＸ加速を狙う。

初年度は、終日の研修を１カ月に１回の頻度で１年間実施し、その後に研修修了者と、ＩＣＴの開発を担うＩＣＴ推進本部や開発本部から構成される社内横断機能「ＤＸ推進コミュニティー」を設ける。同機能を中核に事業部のＤＸを進める。

日立造船はＤＸ戦略について、ＩＣＴを製品やサービスに活用する「事業ＤＸ」とともに、業務効率化に活用する「企業ＤＸ」、それら二つを支える技術「ＤＸ基盤」の開発を３本柱に位置付ける。橋爪宗信執行役員ＩＣＴ推進本部長は「モノづくりやエンジニアリングだけでなく、デジタルも強みにする」と意気込む。