日銀がまとめた２０２１年１２月の「生活意識に関するアンケート調査」によると、１年前と比べ現在の物価が「上がった」と回答した人の割合が７７・４％に増え、１５年１２月調査の７８・８％以来、６年ぶりの高水準となった。前回の２１年９月調査では６１・５％だった。原油高に伴うガソリン価格の上昇や食料品の値上げなどが影響したとみられる。

１年前と比べて物価が何％変化したと思うか尋ねた質問では、回答数値の平均が６・３％上昇となり、０９年３月調査（６・４％上昇）以来の高さとなった。今後１年間の支出で特に重視することを複数回答で聞くと、５０・７％の人が「今後の物価の動向」と回答。前回の３８・８％から増加した。

日銀は物価上昇を実感する人が増えた理由について「ガソリン価格の上昇が影響した」とみている。１５年１２月調査の際は、１４年の消費税率引き上げが影響したという。

現在の暮らし向きに関しては、１年前と比べ「ゆとりが出てきた」と答えた割合から「ゆとりがなくなってきた」の割合を引いた「暮らし向きＤＩ（指数）」がマイナス３４・２と、前回から４・７ポイント悪化。物価上昇で家計の負担感が増していることがうかがわれた。

調査は３カ月ごとで、今回は２１年１１月５日―１２月１日に全国の２０歳以上の個人を対象に実施、２２１６人から回答があった。調査期間の関係で、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の影響は含まれていない。