ファイザー（東京都渋谷区、原田明久社長）が基礎疾患のある６５歳以上の肺炎患者と日常的に成人へワクチンを接種する医師それぞれ２００人に実施した肺炎に対する意識調査によると、８９・５％の高齢者が「新型コロナの流行以降、肺炎が命にかかわる病気であると認識した」と回答した。

「肺炎は自分にも起こりうる身近な病気と思った」も８７・０％に上った。高齢者への接種が推奨される肺炎球菌ワクチンは未接種者のうち５６・６％が接種を希望。５２・０％の医師が「医師がワクチンの選択肢を示し、相談しながら患者が決めるのが望ましい」と回答した。