産業技術総合研究所地震災害予測研究グループの二宮啓研究員と九州大学の辻健教授、池田達紀助教らは、首都圏の地震計データから新型コロナウイルスの感染拡大に伴う社会活動の縮小を可視化した。電車や自動車、工場の機械などから発生する振動を利用。政府の緊急事態宣言を受けた活動自粛で人為的な振動が小さくなった。地震計が人間社会のモニタリングに応用できることを示した。

防災科学技術研究所の首都圏地震観測網（ＭｅＳＯ―ｎｅｔ）の１０１台の地震計のデータを解析した。観測点ごとに振動の強さを表すパワースペクトル密度（ＰＳＤ）を計算。コロナ禍前の振動データから時間帯や曜日、季節による変動を求めて、これを差し引いた。

この結果、２０２０年４―５月に実施した１回目の緊急事態宣言でＰＳＤが最も低下し、宣言の解除に伴って平日のＰＳＤが回復する様子が観察された。ただ、日曜日は回復が緩やかで、市民が自発的に余暇を控えた様子が見てとれた。

２１年１―３月の２回目の緊急事態宣言では、宣言下であっても新規感染者が減り始めるとＰＳＤが回復した。

地震計で社会の意識の変化を捉えることに成功した。