消費者向け商品に純アルコール量を表示、適正飲酒を推進する宝HDのSDGs

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環境教育・食育を目的に親子で体験する「田んぼの学校」を開校

社会・環境課題で中長期目標策定

宝ホールディングス(HD)は6月、「宝グループ・サステナビリティ・ビジョン」を策定し、目標実現に向けて動きだした。同ビジョンは、創立100周年を迎える2025年に向け、20年5月に公表した長期経営構想に合わせ、社会・環境課題へのグループの考え方を示した「宝グループ・サステナビリティ・ポリシー」に基づく内容となる。同ポリシーは「安全・安心」や「健康」「環境」など、10の重要課題(マテリアリティ)ごとに取り組みの方針を示しており、同ビジョンで中長期の定量目標を定めた。

目標の一つとして、25年度までに国内で販売する消費者向け商品の純アルコール量を表示することを明記した。4月から宝酒造のホームページで、チューハイなど一部の商品の純アルコール量を順次公開している。今秋から商品自体にも表示する計画。同様の取り組みはアサヒビールなども始めており、酒類メーカーの社会的責任として適正飲酒を推進する。

宝HDの環境活動は、1979年にサケを川に戻す市民運動を支援した「カムバック・サーモン・キャンペーン」が先駆けだ。89年に日本で初めて缶飲料のプルタブを缶と一体化したステイオンタブを採用。98年には「緑字決算報告書」と題して、環境報告書の初刊を発刊してきた。宇佐美昌和財務・IR部長は「当社は古くから環境問題を中心に独自の活動をしてきた土壌があった」と話す。

同ビジョンの中で“宝らしさ”として掲げる重要課題の一つが「豊かな食生活」だ。海外日本食材卸事業において、焼酎や日本酒などの「和酒」や、日本食の魅力を会員制交流サイト(SNS)やイベントを通じて海外へ発信・提供する。また重要課題「コミュニティ」では、食育や環境教育を目的に小学生とその家族を対象に田植えから収穫まで手がけ、収穫したもち米を使った料理や本みりん作りなどを5―12月の間で行う「田んぼの学校」活動を継続する。

環境に関する報告書として独自の「緑字決算報告書」を作成

飯島健財務・IR課長は「我々が掲げた課題を解決し、ビジョンを達成していくことで、SDGs(国連の持続可能な開発目標)にも貢献していければ」と、グループ全体で取り組みを推し進める。

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